| 研究課題/領域番号 |
18K03162
|
|---|
| 研究機関 | 甲南大学 |
|---|
研究代表者 |
北川 恵 甲南大学, 文学部, 教授 (90309360)
|
|---|
| 研究分担者 |
安藤 智子 筑波大学, 人間系, 教授 (90461821)
梅村 比丘 広島大学, 教育学研究科, 准教授 (80805325)
中尾 達馬 琉球大学, 教育学部, 准教授 (40380662)
工藤 晋平 名古屋大学, 学生支援センター, 特任准教授 (70435064)
篠原 郁子 国立教育政策研究所, 生徒指導・進路指導研究センター, 主任研究官 (30512446)
本島 優子 山形大学, 地域教育文化学部, 准教授 (10711294)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
|
| キーワード | アタッチメント / 親子関係支援 / ランダム化比較試験 / 「安心感の輪」子育てプログラム / ストレンジ・シチュエーション法 / アタッチメントスクリプト法 |
|---|
| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、COSP(「安心感の輪」子育てプログラム）の効果検証（目的１）を通して、早期介入によるアタッチメント改善のメカニズムについて検討すること（目的２）であった。COSPの効果検証は、もっともエビデンスの強いランダム化比較試験（Randomized Controlled Trial、以下RCT）によって検証する。
2018年度から、甲南大学と筑波大学において、参加者募集、プログラムの実施、各時点でのアセスメント（プレ、ポスト、介入群のみフォローアップ）を開始した。2019年度は、筑波大学において、2018年度参加者5名のフォローアップ・アセスメントを行った。
2019年度は、新たな参加者22名が研究に参加した（甲南大学12名、筑波大学10名）。プレ・アセスメント（甲南大学5月、筑波大学8月）終了直後に、対象者をランダムに割り振った結果、介入群12名（甲南大学7名、筑波大学5名）、統制群10名（甲南大学5名、筑波大学5名）となった。介入群には、2か月にわたり毎週の頻度で全8回からなる「安心感の輪」子育てプログラムを実施した。その後、介入群と統制群の両方にポスト・アセスメントを実施した（甲南大学9月、筑波大学10月）。その後、倫理的配慮のために、統制群に対して同プログラムを提供した。さらに、介入群のみを対象にポスト・アセスメントの半年後にフォローアップ・アセスメントを行う研究計画であったが、甲南大学で予定していた3月は新型コロナウィルス感染拡大の影響をうけて、4名にのみ予定通りのアセスメントを実施し、残り3名は質問紙によるアセスメントのみ行った。
また、欧米での研究知見に基づいて開発された親子関係支援を日本で効果的に行うために、日本の子育ての特徴についての比較文化的な考察を、オランダのライデン大学の研究者たちと開始した。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
今年度は目標の範囲内の22名の研究参加者を募集することができた。介入群が全員、途中に脱落することなくプログラムへの参加を完了することができた。アセスメントは、RCTに関わるプレ・ポストを予定通り実施することができた。フォローアップ・アセスメントについては、新型コロナウィルスの影響を受けて限定的な実施になったことは残念であるが、やむをえない状況であった。
介入効果の検証のための測定法のうち、アタッチメント・スクリプト法（親のアタッチメントについて投影的手法による評価）と情緒的利用可能性（親の応答性についての行動に基づく評価）を複数の有資格者で評価するために、今年度3名の研究分担者を新たに加えた。これらの評価者は、他の情報にブラインドの状態で、評価を行う。これにより信頼性の高い評価を行える研究チーム体制を整えることができた。
|
| 今後の研究の推進方策 |
2020年度は、新型コロナウィルスの影響を受けて、研究の推進が阻まれる見通しである。研究計画では、参加者募集およびプレ・アセスメントを、甲南大学は5月、筑波大学は8月に予定しているが、すでに前期中は実施が困難な状態であり、甲南大学は9月に延期する予定である。後期に、プログラムやアセスメントが実施可能であれば、今年度の実施時期を前期から後期に遅らせて実施する。ただし、今年度後期になっても安全に実施できるほどに状況が改善しない可能性や、実施可能となっても参加者が予定通り集まらない可能性もある。その場合は、RCTを厳密に行える状況となること（ランダムに振り分けてグループでのプログラム実施が可能なだけの参加者の人数確保。プレとポストを予定通り行えるスケジュール確保）を優先し、その時期まで実施を延期する。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
本研究は、厳密な実施手順が必要なアセスメントを行うための研究補助者や、プログラム実施中の補助者などの人件費が毎年多く必要になる。研究期間の後半にも必要な人件費を確保できるように、それ以外の研究経費（物品費や旅費など）を他の研究費で対応しており、そのために次年度使用が生じている。さらに、幼児版のストレンジ・シチュエーション法についての情報収集に研究分担者の梅村が行くための経費について、カナダで開催が予定されている研修会が、新型コロナウィルスの影響を受けて2021年度に延期になっていることも、次年度使用が生じている理由である。
|
