| 研究課題/領域番号 |
18K09982
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58010:医療管理学および医療系社会学関連
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| 研究機関 | 帝京平成大学 |
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研究代表者 |
宮崎 彰吾 帝京平成大学, ヒューマンケア学部, 教授 (40581971)
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| 研究分担者 |
皆川 陽一 帝京平成大学, ヒューマンケア学部, 講師 (60609626)
沢崎 健太 常葉大学, 健康プロデュース学部, 教授 (80387935)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | Presenteeism（プレゼンティーイズム） / 鍼療法 / 肩こり / 労働衛生 / 費用と費用分析 / 患者の満足度 / 保健医療サービス利用可能性 / 広報 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、「肩こり」や「腰痛」などでPresenteeism（欠勤には至っていないが、労働遂行能力が低下している状態）と自覚しているオフィスワーカーに、鍼治療に要した費用に対して4週間に合計8,000円まで助成（キャッシュバック）すると提示すると、1回受療して症状が1/4程度改善し、7,000円の助成を受け、企業が被る損失を一人当たり14,117円補填できる可能性を示した。
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| 自由記述の分野 |
社会医学、東洋医学およびその関連分野
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
Presenteeismによって企業が被っている損失は、生活習慣病などに要する医療費や欠勤による損失をはるかに上回るため、その対策を示すことは企業経営としても、労働衛生としても、極めて意義深い。しかし、その有効性を示すエビデンスは全く示されていなかったため、介入効果をランダム化比較試験で検証し、費用便益分析まで行った本研究の重要性は極めて高いと考える。また、波及効果を見込んで、（公社）東京都鍼灸師会協力を得て、実践的な多施設共同研究としたことから、テレワーク（在宅勤務）を導入している企業や、事業所が点在している企業においても平等性や公平性の高い対策になり得ると考える。
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