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一昨年、2018-2019に4回実施した「妊娠・出産期からの子ども虐待発生予防研修」（開発教育プログラムの実施）の質的データについて分析し、これまでの科研で生成した『産科医療機関における「気になる親子」の発見から他機関との連携が発展するプロセス』の理論が臨床に適合していると評価できた。
今年度は「妊娠・出産期からの子ども虐待発生予防研修」の有用性について、数値データを用いて検討した。研修前後で比較する項目は、 ①子ども虐待の現状・支援の目的（10項目）、②子ども虐待の基礎知識（12項目）、③気になる親子の退院後の生活や支援（5項目）、④他機関の役割や支援内容（10項目）、⑤他機関へ情報提供のための同意と法律（3項目）、⑥産科医療機関と他機関の連携／望まれる役割（5項目）、⑦産科医療機関の課題と対策（2項目）、⑧子ども虐待の予防に向けた認識（8項目）である。すべての項目において、研修前より研修後は有意に数値が上昇していた。すなわち知識・認識が高まった。教育プログラムは質的・量的データの量分析から、有用であることが明らかとなった。現在、学術雑誌に投稿中である。
今後は教育内容の普及にICTの活用を視野に入れ、教材の開発を行いたい。
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