2022 年度研究成果報告書

18-20世紀におけるボンベイ市の経済発展　-インド史からの再考

研究課題

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研究課題/領域番号	18K12521
研究種目	若手研究
配分区分	基金
審査区分	小区分03030:アジア史およびアフリカ史関連
研究機関	東京大学 (2021-2022) 金沢大学 (2018-2020)
研究代表者	小川道大東京大学, 東洋文化研究所, 准教授 (30712567)
研究期間 (年度)	2018-04-01 – 2023-03-31
キーワード	ボンベイ / マラーター / 植民地化 / 交易
研究成果の概要	本研究は、前植民地期の18世紀においてはボンベイ市を含めた沿岸の港町から内陸に向かう商品の多くが、マラーター同盟の中心都市であるプネー市に集められた後に、各地に再分配されていくことを示した。1853年のボンベイ市における鉄道開通が、ボンベイ市とその後背地の関係に大きな影響を生じさせたことを示した。その後、ボンベイ島周辺の埋め立てが進み、港湾施設が拡充した結果、ボンベイ市はインド西部の政治経済の中心都市となった。ただしプネー市も鉄道ネットワークに接続することで内陸の商業拠点としての地位を保っており、同市の19世紀後半以降の経済発展に関しては改めて検討する必要がある。
自由記述の分野	インド社会経済史
研究成果の学術的意義や社会的意義	本研究は、英語と現地語であるマラーティー語史料を分析することで、前植民地期から植民地期にかけてのボンベイ市の発展を連続的に考察した。その結果、ボンベイ市の後背地であるインド西部の諸地域が1818年に英領となっても直ちに、ボンベイ市と後背地の関係は変化せず、ボンベイ市自体も鉄道開通後に大きく発展したことを示したのが本研究の成果である。イギリスの拠点であったボンベイ市でさえ、本格的な植民地化によって直ちに変化したわけではなかったこと、そしてその変化は技術革新とともにあったことを示したことは、アジアの植民地化および近代化を考える上で極めて重要なことであり、本研究の学術的意義である。