研究課題/領域番号 |
18K17389
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研究機関 | 大阪市立大学 |
研究代表者 |
柴田 幹子 大阪市立大学, 大学院医学研究科, 病院講師 (10802829)
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研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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キーワード | 腎生検 / IgA腎症 / 慢性腎臓病 |
研究実績の概要 |
本研究は、慢性腎臓病が様々な原因疾患を包含していることを踏まえ、腎生検により確定診断を行った慢性腎臓病患者のデータベースを構築し、原因疾患を含めた詳細な検討を行うことを目的としている。2018年度は既存のIgA腎症患者データベースについて、長期予後を検討するため血圧や腎機能、尿検査の結果や内服状況について約10年分の追跡データの入力を行い、これまでのデータベースと結合した。2019年度は、最長約20年の長期予後が検討可能となったIgA腎症患者データベースについて、ベースラインデータと長期予後との関連を検討した。治療による尿所見寛解についても、尿や腎組織等の様々な所見について、寛解に寄与する因子の検討を行った。2020年度は、これらの研究成果を第63回日本腎臓学会学術総会(2020年8月19日~8月21日)において、演題名「lgA腎症患者における扁摘と長期予後との関連」、及び「扁摘がlgA腎症の尿所見寛解に及ぼす影響」と題して発表した。しかし、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、研究代表者が大阪市立総合医療センターへ出向くことが出来ず、定期ミーティングの開催及びデータ入力を行う事が出来なかった。そこで、2019年度に結合したデータベースについてさらに詳細な検討を進め、IgA腎症患者における将来の高血圧発症の危険因子についての検討を行った。この解析結果について、2021年度に第9回臨床高血圧フォーラムにおいて学会発表を行う予定である。今後はウェブを利用したミーティングを開催し、研究の推進に向けて尽力するとともに、データ入力の再開時期についても協議を行う予定である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2020年度には、2008年以降に腎生検を行ったIgA腎症患者についてベースラインデータ及びフォローアップデータを入力開始する予定であったが、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、大阪市立総合医療センターへ出向いての入力作業を断念せざるを得なかった。これにより入力作業に大幅な遅れが生じている。IgA腎症患者における腎機能低下に対するリスク因子の検討や治療効果の検討結果、及び尿所見寛解に対して寛解に寄与する因子の検討を行った結果を第63回日本腎臓学会学術総会で発表した。またIgA腎症患者における将来の高血圧発症の危険因子について検討を行った。結果については、2021年度に第9回臨床高血圧フォーラムにおいて学会発表を行う予定である。 1997年4月以降に大阪市立総合医療センターで腎生検を行った全腎生検症例を対象とするコホートを立ち上げ、腎生検組織所見を含め疾患毎の特徴を踏まえたベースラインデータを網羅的に収集できるよう、項目を検討しているが、大阪市立総合医療センターへ出向いての入力作業については、新型コロナウイルス感染症拡大が続いているため、実施時期を慎重に検討する。
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今後の研究の推進方策 |
2021年度は、2020年より続く新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、大阪市立総合医療センターへ出向いての入力作業再開時期については慎重にならざるを得ない。しかし、大阪市立総合医療センターの研究協力者にも積極的な協力を仰ぎ、2008年以降に腎生検を行ったIgA腎症患者におけるベースライン及びフォローアップデータの入力を行い、より大規模なIgA腎症患者のデータベースを構築する。また、1997年4月以降に大阪市立総合医療センターで腎生検を行った全腎生検症例を対象とするコホートを立ち上げ、腎生検組織所見を含め疾患毎の特徴を踏まえたベースラインデータを網羅的に収集できるよう、項目を検討しすすめていく。加えて、これまでに入力が終了しているIgA腎症患者における最長22年のコホートに関しては詳細な検討を継続していく。腎予後や尿所見の改善と腎ドップラー超音波検査結果や腎病理所見等に関し、多重ロジスティック回帰分析や重回帰分析などの多変量解析を行い検討していく。解析が終了した後、結果を検討し論文ならびに学会発表を通じて社会、国民に発信する予定である。
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次年度使用額が生じた理由 |
(理由)新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、現地参加予定であった学会参加がオンライン開催となり、当初予定していた旅費が不要となったことに加え、大阪市立総合医療センターへ出向いての定期ミーティングも行えなかった。 (使用計画)本研究では、データの入力と解析作業、結果の発表等が中心となるため、2021年度は、統計ソフト等を購入予定である。また、学会発表に関する学会参加費と必要に応じて旅費、論文掲載料等が必要である。
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