本研究の目的は、学士課程卒業者が高齢者看護の実践能力を高めながら発展するにあたり、ジェネラリストとして修得した看護実践能力を基盤に、自ら研鑚しその能力を高めていくために特に支援が必要とされる新任期(1〜3年)の教育支援方法(時期・内容・方法)を明らかにすることである。 具体的には、社会の人々が看護実践能力を修得した看護職者による援助を求めている看護活動の場の一つとして高齢者ケア施設における教育支援を素材とする。一般病院の看護経験を重視し卒業直後の就業が少なかった従来の就業スタイルを見直し、学士課程卒業者の高齢者看護の実践能力を明らかにした上で、その能力を高めるために、特に支援が必要とされる新任期の教育支援方法(時期・内容・方法)を考案する。 高齢者看護の実践能力については、これまで明らかにされていなかったことから、平成19年度は、研究の第一段階として、高齢者看護の実践能力を構成する項目作成を試みた。国内外の文献を検討した結果、関連する3つの文献を基に、高齢者看護の実践能力を示す122の小項目が導かれた。小項目を類似した内容ごとに、分類・整理し、31の中項目と11の大項目が作成された。学士課程卒業直後に高齢者ケア施設に就業した看護師6名に高齢者看護の実践能力の31の中項目に沿って個別インタビューを行い、その修得内容、修得プロセス、受けた教育支援を明らかにした。 平成20年度は、この結果を基に、新任期の教育支援方法(時期・内容・方法)を考案する予定である。
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