| 研究課題/領域番号 |
19H01299
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| 研究機関 | 立教大学 |
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研究代表者 |
四日市 康博 立教大学, 文学部, 准教授 (40404082)
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| 研究分担者 |
向 正樹 同志社大学, グローバル地域文化学部, 准教授 (10551939)
麻生 伸一 沖縄県立芸術大学, 音楽学部, 准教授 (30714729)
菊池 誠一 昭和女子大学, 生活機構研究科, 教授 (40327953)
森 達也 沖縄県立芸術大学, 美術工芸学部, 教授 (70572402)
片桐 千亜紀 九州大学, 比較社会文化研究院, 共同研究者 (70804730)
小澤 実 立教大学, 文学部, 教授 (90467259)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 港市 / 那覇港 / 首里城 / 博多 / 中国陶磁器 / 日元交流 / 朝貢 |
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| 研究実績の概要 |
本研究では、海域アジア世界の歴史的展開を考えるうえでインド洋・地中海海域世界までを視野に入れ、「港市国家」を多角的に再検討するという目的から、まずは琉球史・東アジア史・東南アジア史・イスラーム史・ヨーロッパ史の各観点から港市国家に関する先行研究状況の情報・研究・史料を収集・整理することから共同研究を開始し、それぞれ相当量の先行研究成果を整理した。なお、この各分野・各地域における情報・研究・史料の収集・整理は初年度から最終年度まで継続しておこなってゆく。
６月には沖縄においてメンバーの顔合わせを兼ねた初めての共同研究会・共同現地調査を実施した。共同調査においては、那覇港跡と共同研究会においては沖縄県立芸術大学を会場として、那覇港と首里城の関係がどのようなものかというテーマに基づき、三重城跡・臨海寺跡・迎恩亭跡・渡地村跡から天使館跡・久米村跡まで踏査をおこない、港（那覇港）の空間構造とグスク（首里城）との空間的接続状況を確認した。共同研究会では以上の現地調査を踏まえて、那覇における国家権力空間（首里城／グスク）と港市（那覇港）の関係を整理して報告した。なお、沖縄では沖縄考古の研究者集会に参加し、情報交換および意見交換をおこなった。
このほか、５月には地中海・ヨーロッパ世界における海域史研究とのジョイントおよび情報交換のため、静岡で開催された日本西洋史学会に参加し、現地調査をおこない、また、三戸町における聖寿寺跡の遺跡・遺物共同調査に参加した。８月には岩手県立博物館および熊本県立博物館・九州国立博物館・滋賀埋蔵文化財センター・奈良国立博物館において日元海域交流と港市（博多）に関わる資料調査をおこなった。また、2020年１月には台湾の国立故宮博物院において海域交流と国家権力の関係に関わる資料調査をおこなった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
関連史資料の収集・整理については、各分担者メンバーが各自の専門ごとに進めており、代表者が共同作業アプリSLACKにおいて各分野ごとの共同ワークスペースと各種情報チャンネルを設定し、そこにデータベースとして情報をストックしている。この体制は引き続き、研究期間中も継続してゆく。
主要な研究対象地域のひとつである沖縄（グスク時代および琉球王国）に関しては、基礎研究的な現地調査をおこない、那覇港に関してはある程度の空間構造を把握したが、その後、残念ながら首里城は火災によって焼失してしまった。不幸中の幸いながら歴史的空間構造や機能の検証はなお可能であると考えられるため、引き続き、首里城の空間構造および那覇港との関連性に関しては調査を継続する。また、博多に関しても調査をおこなった。博多はそれ自体単独では港市国家と呼ぶことは難しいが、港市国家的要素は持ち合わせている。そのため、その空間構造および流通構造における機能に関して、琉球や東南アジア・ペルシャ湾の港市との比較における指標のひとつとして先行研究の整理と現地調査を継続してゆく。
一方、流通構造の指標となる陶磁資料についても岩手・福岡・熊本・滋賀などで調査をおこない、流通構造がどのようなものであったのか検討を進めている。
なお、申請当初は2019年度にインドネシアで港市国家および陶磁器調査をおこなう予定であったが、分担者メンバーの都合の調整の結果、現地調査は2020年度に延期されたものの、国内調査が順調に進んでいることから、概ね順調に進展していると考えられる。
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| 今後の研究の推進方策 |
引き続き、先行研究・関連資史料の収集・整理をおこない、分担者メンバー間での共有および議論をおこなってゆく。本来、現在まで進捗している琉球・博多における港市国家構造・陶磁器流通構造の調査の成果をもとに、他の地域の港市・港市国家との比較検討を進めてゆく予定であった。しかしながら、現在、コロナウイルスの感染拡大により今年中の海外渡航可能時期がいつになるのか不透明な部分が多いため、海外調査は年度末におこなう予定とし、それまでは整理済みの史資料からの検討・議論を中心に共同研究をおこなう。国内での琉球・博多の継続調査についても同様である。ただし、研究分担者間による遠隔地オンライン会議は比較的容易であるため、コロナウイルス感染が収束するまでの期間はオンライン研究会を主な手段として、１ヶ月～２ヶ月に１度の頻度で研究報告および情報交換・意見交換をおこなう体制を整えて、実施してゆく。
海外・国内の現地調査が可能となった後に本格的な比較検討をおこない、研究会・学会・ワークショップで発表できる体制を整えてゆく。
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