| 研究課題/領域番号 |
19H01331
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| 研究機関 | 駒澤大学 |
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研究代表者 |
佐々木 真 駒澤大学, 文学部, 教授 (70265966)
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| 研究分担者 |
丸畠 宏太 敬和学園大学, 人文学部, 教授 (20202335)
斉藤 恵太 京都教育大学, 教育学部, 准教授 (20759196)
辻本 諭 岐阜大学, 教育学部, 准教授 (50706934)
剣持 久木 静岡県立大学, 国際関係学部, 教授 (60288503)
原田 敬一 佛教大学, 歴史学部, 名誉教授 (70238179)
谷口 眞子 早稲田大学, 文学学術院, 教授 (70581833)
西山 暁義 共立女子大学, 国際学部, 教授 (80348606)
鈴木 直志 中央大学, 文学部, 教授 (90301613)
大村 順子 (兼清順子) 立命館大学, 国際平和ミュージアムオフィス, 職員 (90773987)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | ヨーロッパ史 / 軍事史 / 戦争 / 記憶 / パブリック・ヒストリー / 博物館 / 記念碑 / サブカルチャー |
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| 研究実績の概要 |
採択決定後、4月27日に第1回研究集会を開き、全体的な方針と2019年度の活動方針を確認した。5月19日には、第69回日本西洋史学会において小シンポジウムIX「戦争を「歴史化」する―戦争・軍事博物館の現状と課題―」を主催し、研究メンバーの5人が報告とコメントを行った。ここでは以前の研究(15H03259)を総括するとともに、本研究の方向性を提示した。当日の出席者からの意見は、今後の研究への参考となった。5月27日には、ブルーノ・カバンヌ氏（オハイオ州立大学）による日仏会館での講演「Sorties de guerre et retours des combattants au Vingtieme siecle（20 世紀における「戦争の出口」と兵士の帰還）」を主催した。また、本公演に先立ち、カバンヌ氏が研究対象とするペリリュー島の戦いについて、日本史の研究者との意見交換会を行った。6月23日には、ベンヤミン・ツィーマン氏（シェフィールド大学）による駒澤大学での講演、「Reflections on Violence in War: German Atrocities at the beginning of the First World War(戦時暴力を考える―第一次世界大戦初期におけるドイツ軍の虐殺―)」を主催し、意見交換を行った。2月24日には、浜松で第2回研究集会を実施し、各人がそれぞれの研究についての報告を行い、翌日は静岡県内の戦争遺跡や博物館を視察した。3月に市ヶ谷の防衛省と東京大空襲資料センターの訪問を予定していたが、これは中止となった。また、佐々木、西山、西願が海外での調査を行った。
上記の小シンポジウムや海外研究者との意見交換により、研究の方向性や方法がより明確となり、次年度以降の活動の準備を円滑に行うことができた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2020年3月の視察は中止となったが、シンポジウムの開催、2回の外国人研究者との意見交流、2回の研究集会により、全体の研究の方針がより明確になった。これと同時に、メンバーの個別研究の構成やその内容について概要も明らかとなり、それぞれが研究を進展させる条件が整った。研究のスタート年として予定していたことを、ほぼ実施することができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
本年2月の研究集会での報告にもとづき、各メンバーがそれぞれの研究を推進する。10月から11月に研究協力者のアネット・ベッケール氏（ナンテール大学）と臺丸健氏（エクス・マルセイユ大学）を招聘し、日仏会館での講演、研究会での報告を行う。また、同時期に上記2名と本プロジェクトのメンバーで沖縄の戦跡や博物館を訪問し、現地の博物館学芸員との意見交換や戦争の表象に関わるさまざまな事象を調査する。現在の沖縄で、過去の戦争がどのように表象されているのか、戦後75年の流れの中でそれがどのように変化してきたか、ダークツアーとしての戦跡訪問の歴史と現状、サブカルチャーにおける戦争など、本研究に関連する事柄についての、知見を広める。また、本調査の過程で上記2名との意見交換を重ねることで、研究に対する多様な視点を獲得するとともに、今後の共同研究のあり方を探る。この他に、昨年訪問できなかった施設を含め、2021年2月から3月に研究集会を開催する。また、現状では、2名程度の海外調査を予定している。
上記計画に関して、新型コロナウィルスの流行状況によっては、大幅な修正が必要となることが予想される。それに対するために、研究集会のリモートでの開催やそのための機器の整備、調査の実施が難しくなった場合には資金の次年度への繰越など、計画を弾力的に修正する。
来年度以降は、海外研究者とのさらなる交流の拡大や個人研究の進展を図りつつ、最終年度(2022年度)に予定しているヨーロッパでの研究集会や各人の研究成果の公表を目指していく。
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