| 研究課題/領域番号 |
19H01395
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| 研究機関 | 東海大学 |
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研究代表者 |
野口 直人 東海大学, 工学部, 助教 (70803394)
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| 研究分担者 |
高山 陽子 亜細亜大学, 国際関係学部, 教授 (20447147)
妙木 忍 東北大学, 国際文化研究科, 准教授 (30718143)
山口 未花子 北海道大学, 文学研究院, 准教授 (60507151)
田村 光平 東北大学, 学際科学フロンティア研究所, 助教 (60725274)
安田 容子 安田女子大学, 文学部, 講師 (60726470)
山口 睦 山口大学, 人文学部, 准教授 (70547702)
大塚 直樹 亜細亜大学, 国際関係学部, 准教授 (80549486)
今石 みぎわ 独立行政法人国立文化財機構東京文化財研究所, 無形文化遺産部, 主任研究員 (80609818)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 模型 / 伝統的習俗 / 身体 / 複製技術 |
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| 研究実績の概要 |
研究代表者の野口は、引き続き建築模型の分析・考察をして、自身がデザイン・制作した建築模型の表現方法と物理的なメタファーとしての意義に関する著書を執筆発表した。山口睦（以下研究分担者）は、模型展示について博物館などで調査を行った。田村は、「模する」ことが人類の文化多様性に影響しているのかの書籍を出版した。同時に、国内の博物館や埋蔵文化財センターで3次元計測をおこなったり、活用方法について考察した。安田は、大塚国際美術館において美術作品の陶板複製（模造）の博物館における活用について調査した。当研究会において、日本史における美術の模写行為とその意図について報告した。今石は、引き続き日本の年中行事に用いられる様々なツクリモノについての事例収集および分析を行い、これらがきわめて具象的であること、また何かを模すことが祭具としての呪力の源になっていることを明らかにした。大塚は、過去の台湾・ベトナムの現地調査の分析から、古くから紙銭が供えられていた実践のなかに紙銭がもつ消滅可能性という価値観が内在されている可能性を抽出し、論文発表した。妙木は、これまでの調査・研究を継続し、研究資料の分析や整理をおこなった。高山は、中国の労働模範を事例として、近代化における模範人物の利用について考察した。山口未花子は、動物の描写に関する文献資料の収集や展示の視察を行うとともに、自身で捕獲した動物の皮や毛を用いた教材を開発した。
以上の各自の研究活動を踏まえ、第1回研究会（オンライン、2020年9月5日）で安田・今石・大塚による研究発表、第2回研究会（オンライン、2021年3月26日）で田村による研究発表を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2020年度は2019年度に引き続き、各研究者の専門分野の調査・分析を各自遂行するとともに、研究分野が多岐にわたるため、研究者間において研究課題に関する情報共有をはかり、議論を深め、研究内容の充実を図ることが目的であった。
covid-19の影響により、実地調査やインタビューが年度内に遂行できなかったことも多く、研究繰越となってしまったが、各研究者は執筆活動や文献資料の収集などにシフトすることで、おおむね順調に研究を進展することができた。
またcovid-19の影響により、2度の全体研究会における当初予定していた大塚国際美術館及び、横浜山下埠頭にて動く実物大ガンダムの実地見学会の中止を余儀なくされたが、オンラインでの研究会開催において各研究者の発表及び議論を通じて分野を跨ぐ共通認識や課題共有、新たな知見の獲得をはかることができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
当初の研究計画通り、今年度の成果を踏まえて研究者間の連携と共有をはかりつつ、各専門研究分野における「模する」ことの技術・伝統的習俗や意味性を調査・分析するとともに、研究最終年度である2022年度の研究取りまとめ及び最終成果物の議論についても行う予定である。
各研究者の昨年度の調査・分析を継続進展させるとともに、2021年度も2回程度の全体研究会の開催企画を検討している。
第1回研究会（「模型における動物表象」山口未花子・妙木・安田の研究発表）を2021年9月頃に、第2回研究会（「航空模型製作と技術」山口睦の研究発表）を2022年3月頃に予定している。いずれも現段階ではオンラインでの開催予定であるが、2020年度に予定していた現地見学会を兼ねることも検討している。
しかしcovid-19の状況が予測できないことからも、同じく各研究者の専門分野における現地調査にも影響があると推測されるため、文献調査や執筆等、covid-19の影響が少ない研究活動への柔軟な変更を対応策とする。
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