研究課題
本研究は健康・フレイル・要介護の全ステージにおける「社会参加」に関する意義と課題を多角的に解明することを目的としている。65歳以上の地域住民とフィットネスクラブ高齢者会員（以下「FC会員」）を対象に質問紙調査および専門職による身体機能評価と口腔機能評価を行った。2019年度（225名）と2022年度（130名）の地域住民の調査を比較した結果、J-CHSによるフレイル評価では有意差がなかった。社会参加が1週間に1回未満の割合に有意差がなかったことから、2022年度の調査はコロナ禍でも地域の活動を継続している人が参加したと推測される。しかし、新型コロナ感染症により社会生活が制限されることが多いことから、健康関連QOL（SF-8）の「社会生活機能」尺度の国民標準偏差以下の割合が、2019年度（23.4％）よりも2022年度（33.8％）が有意に高かった。開眼片足立ちは低下者の割合が28.6％から17.7％に減少し、自記式の摂食嚥下機能評価はオーラルフレイルの割合が23.8％から40.8％に増加した。地域住民とFC会員（2019年89名・2021年44名）を比較した結果、前期高齢者と後期高齢者の割合に有意差はなかった。1回目と2回目の調査ともに社会参加が1週間に1回未満の割合は、地域住民が有意に高かった。プレフレイルの割合は１回目では地域住民（41.0％）がFC会員（25.0％）よりも有意に高かったが、２回目は有意差がなかった。また、握力、開眼片足立ち、CS5、嚥下機能の低下者の割合も１回目は地域住民の割合が有意に高かったが、２回目は有意差がなかった。２回目は地域住民の低下者の割合が減少したことで有意差がなくなったと考えられる。一方、主観的なオーラルフレイルは１回目ではほぼ同じ割合あったが、２回目は地域住民（40.8％）が、FC会員（16.9％）よりも有意に高かった。
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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老年歯科医学
巻: 37(1) ページ: 34-45
10.11259/jsg.37.1_34
