| 研究課題/領域番号 |
19H01765
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| 研究機関 | 同志社大学 |
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研究代表者 |
石川 信一 同志社大学, 心理学部, 教授 (90404392)
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| 研究分担者 |
佐藤 寛 関西学院大学, 文学部, 教授 (50581170)
高橋 史 信州大学, 学術研究院教育学系, 准教授 (80608026)
酒井 美枝 名古屋市立大学, 医薬学総合研究院(医学), 助教 (80813120)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 認知行動療法 / 児童 / 青年 / 不安 / 文化 |
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| 研究実績の概要 |
心理療法の文化的適応は近年の臨床心理学の未解決の課題の一つである。本研究は，我が国で開発された文化適応型認知行動療法（Cultural-Adapted Cognitive Behavioral Therapy: CA-CBT）と，国際的プログラムを導入するプログラム採用型認知行動療法（Program-Adopted Cognitive Behavioral Therapy: PA-CBT）の効果の違いについて検証することを目的としている。
本年度は新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け，研究計画の変更を余儀なくされた。2020年4月から措置された緊急事態宣言下においては，本研究の根幹となる対面の認知行動療法（CBT）が実施できない。その中でも，研究ミーティングを11回実施し柔軟に計画の変更を行った。まず，当初は対面で実施するセラピストトレーニングについて，オンラインコンテンツを作成し，遠隔地で実施できる状況を整えた。その後，セラピストトレーニングを行い，遠隔地での認知行動療法技法も取り入れながら，パイロットケースの実施を終えた。さらに，出張可能になったタイミングを見計らい，査定者トレーニングも実施した。プログラム採用型認知行動療法については，マニュアルやワークシートの翻訳を終え，導入の準備を整えた。また，当初は海外から研究者を招聘して行う予定であったワークショップをオンラインに切り替えて実施した。また，この間に新型コロナウイルスに関連する不安の情報も含めて，本研究にかかるWebページを作成し，積極的な情報発信を行うとともに，研究の周知に務めた。
しかしながら，再度2021年１月に緊急事態宣言が発令されたことから，パイロットケースの実施が現在までに中断している。今後，再度募集が可能になった段階で，パイロットスタディの募集再開を行う予定としている。状況が改善しない場合に備え，遠隔地での子どもに対する認知行動療法の実施についての情報収集も平行して行う予定にしている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
研究実施地域における更なるまん延防止等重点措置のために，研究協力機関において，対象者を募集することが困難となり，パイロットケースの実施が遅れたため。
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| 今後の研究の推進方策 |
本年度は新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け，二度の緊急事態宣言によって，研究計画の大幅な変更を余儀なくされた。そのため，頻繁な研究ミーティングを行うとともに，研究体制の見直しを図り，都度柔軟に計画変更を行った。
来年度，緊急事態宣言解除がなされ，研究協力機関で募集再開が認められた段階から，速やかにパイロットケースの再開を行う。パイロットケースを通じて，事前アセスメント，パイロットケースの実施，事後アセスメントいう本トライアルと同様の一連の流れを実施することで，運用上の課題を整理し，速やかな本トライアルの実行を目指すこととする。
また，マルチサイトのトライアルを効率化し，計画の進行を加速化するために，ランダム割り付けと進捗状況の管理を信州大学医学部附属病院臨床研究支援センターに委託することを検討する。
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| 備考 |
研究告知と周知を行うWebページを作成（不安に悩むみなさんへ）
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