| 研究課題/領域番号 |
19H03957
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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| 研究機関 | 電気通信大学 |
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研究代表者 |
石垣 陽 電気通信大学, 国際社会実装センター, 特任教授 (50723350)
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| 研究分担者 |
田中 健次 電気通信大学, 大学院情報理工学研究科, 教授 (60197415)
江藤 和子 電気通信大学, 大学院情報理工学研究科, 客員研究員 (90461847)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | グローバルサウス / SDGs / 大気汚染 / 室内環境 / ジェンダー / かまど / 行動変容 / リスクアウェアネス |
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| 研究成果の概要 |
家族を竈の煙から守ることをテーマに、本邦の優れた測定器/IoTなどのデジタル技術と、子供向け教育コンテンツなどのアナログ技術を組み合わせて現地フィールドワークと介入を行うことで、地域看護の観点からPM2.5曝露を低減させるための行動変容の促進を試行した。
コロナによる渡航延期もあったが、最終年度は計画通り現地での実証実験（４２世帯を対象）を実施でき、その効果を定量的に評価した。最終的には、次の２つの点で学術的な成果を達成することができた：（１）教育を核として、家庭内～地域でのヘルスコミュニケーションを促進、（２）高度なICT技術を活用し、看護×情報工学の学際化を達成。
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| 自由記述の分野 |
リスク情報学
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
世界では28億人が薪や炭を燃料とする原始的なストーブを使って室内で調理をしており、高濃度のPM2.5曝露により年間400万人が早死する(WHO 2018)。これら死者の5割以上は母子で、呼吸器疾患による5歳以下の子供の死亡原因の半数は室内でのPM2.5曝露に起因すると推定されている。研究代表者らとルワンダ環境省の調査では調理時の室内PM2.5濃度は日平均は150ug/m3程度（米国EPAの指標では「非常に不健康」）と推定された。本調査地域の最終学歴は小学校が過半数で識字率も3割程度である。状況改善のためには、世帯住民が健康情報を理解し、自ら意思決定するための能力を得る新しい方策が求められる。
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