| 研究課題/領域番号 |
19K01870
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分07080:経営学関連
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| 研究機関 | 常葉大学 |
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研究代表者 |
芦沢 成光 常葉大学, 経営学部, 教授 (20184161)
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| 研究分担者 |
長谷川 英伸 玉川大学, 経営学部, 准教授 (20632912)
飯村 龍一 玉川大学, 経営学部, 教授 (80266246)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 注意視点 / 戦略 / コミュニケーション / 中小企業経営者 / 北陸3県 |
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| 研究成果の概要 |
北陸3県の優れたモノづくり中小企業13社の分析から注意の視点が、どのような事業機会に向けられ、企業のどのような戦略転換を引き起こしているのかを明らかにしている。また従業員へ、戦略の転換について、どのようにコミュニケーションで周知しているのかを明らかにすることである。
13社の分析から明らかになったのは、（１）注意の視点が変化していない3社では、戦略の転換は小さいが、しかし小規模の転換はされている。（２）10社で注意視点が従来の業界を超えて転換する企業と、業界内に留まるが、注意視点を転換する企業が存在する。いずれも 戦略を転換している。（３）コミュニケーションでは1社を除き重視されている。
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| 自由記述の分野 |
経営学
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
経営者の認知能力には限界が存在する。その限界があるため、あらゆる事象に注意の視点を向けることはできない。現代の変化する企業環境では、経営者は選択して注意の視点を向ける必要がある。その選択が適切でないと衰退することになる。では、適切に注意を向けるには何が必要なのかを、具体的に明確にする必要がある。その点が、現代の注意ベース論では明瞭ではないと考えられる。
本研究では、適切な注意視点形成に何が必要なのかを明らかにしている。分析では経営者の注意視点、戦略課題、そして戦略との関係、そして従業員とのコミュニケーションの実態を明らかにしている分析から適切な注意視点形成の2つの形態を明らかにしている。
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