| 研究課題/領域番号 |
19K02559
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| 研究機関 | 都留文科大学 |
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研究代表者 |
青山 郁子 都留文科大学, 文学部, 教授 (60586808)
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| 研究分担者 |
遠藤 寛子 宮城学院女子大学, 学芸学部, 講師 (30364425)
藤川 大祐 千葉大学, 教育学部, 教授 (50288429)
飯田 順子 筑波大学, 人間系, 准教授 (90383463)
杉本 希映 目白大学, 人間学部, 准教授 (90508045)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | いじめ / いじめ予防 / LGBTQ / 教師教育 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は，児童生徒の性的志向や性自認が原因でいじめられたり、ハラスメントを受けたりする「LGBTQいじめ」において予防プログラムを開発する研究プロジェクトである。 教員養成の課程ではLGBTQいじめについての知識・対応・予防法略について学ぶ機会が十分ではない中、 チーム学校でさまざまな異なる専門性を持った教職員チーム（教員、養護教諭、スクールカウンセラーなど）が高い効力感を持ってLGBTQいじめに対応できるためには何が必要か基礎研究として調査し、それぞれの立場での困難感、ニーズなどを明らかにすることを目的に質問紙調査をオンラインで行なった。具体的には、Theory of planned bahaviorという理論に基づき、LGBTQに対する知識・態度、職場での周りの人たちの態度、自身の効力感について尋ね、それぞれが実際にいじめ場面での介入行動とどのように関連があるかを明らかにしようと試みた。
関東地方のある県の教育委員会に協力を求め、2020年の夏から秋にかけて、教員・スクールカウンセラー・養護教諭を対象に，Google Formを使用し調査協力を求めたところ163名から回答を得た。対応についての困難感や研修ニーズなどについて自由記述の回答をKH coderを使って分析したところ、児童・生徒から相談を受けた際の「具体的な対応方法について知りたい」、「スキルが足りていない」という声が明らかになった。また教員、養護教諭、スクールカウンセラーの職種の違いにおいて対応における効力感、LGBTQに対する知識や態度などに統計的な有意差は見られなかった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
コロナ禍において対面での接触が制限されるていたため、質問紙調査の後に予定していた教員などへのグループインタビューは実施できていない。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和3年は産休育休のため研究は一時中断しているが、すでに収集したデータの分析をさらに進め、育休復帰後に研究論文として投稿できるよう準備を進めると共に、教職員へのインタビュー調査も実施し、プログラム開発に取り組む予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
コロナ禍中において国内外の学術学会がほとんど中止またはオンラインでの開催になったため、申請時に想定していた旅費がなくなったことと、共同研究者との打合せなども全てオンラインになったので
交通費なども不要になったため。
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