| 研究課題/領域番号 |
19K02718
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| 研究機関 | 福山平成大学 |
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研究代表者 |
岡 和子 福山平成大学, 看護学部, 准教授 (00713794)
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| 研究分担者 |
岡本 陽子 広島文化学園大学, 看護学部, 教授 (50425138)
渡邉 満 広島文化学園大学, 人間健康学部, 教授 (30127740)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 高等学校（看護）教員 / 大学卒業時 / 資質能力 |
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| 研究実績の概要 |
本研究目的は，高等学校（看護）の教育実習において学生が目的意識をもって実習に臨むため，高等学校看護教員として大学卒業までに習得すべき資質・能力のスタンダードを作成する．それに基づき教育実習における教員評価表を作成し、学生が使用する自己評価表を作成することである。
今年度は，全国の5年一貫看護師養成を行っている高等学校80校のうち同意の得られた29校の校長，高等学校教諭（看護）を対象に郵送式のアンケート調査を行った。回答は，自記式郵送法で73名より回答が得られた。 調査内容として， 基本的事項と高等学校（看護）教員として大学卒業までに必要とされる資質・能力について18領域を示し，その中から必要と思う領域を6つ選び高等学校（看護）教員に求められる資質・能力を具体的に記述してもらった。さらに18の領域以外について記入する領域があれば，記入してもらった．
その結果教員として必要な領域は，「生徒理解」であり，次に「教員としてふさわしい言動・態度・意識・倫理」であった．資質能力は59項目が抽出され，別惣らが調査研究の結果作成した小学校教員に必要な資質能力と比較すると20項目は高等学校（看護）教員独自のものであった．教員として基本的に必要な項目は変わりなかったが，専門的知識や技術，指導方法，生徒理解，生徒指導では「看護師」として働くための学習が求められていた．さらに看護観の育成や自身の看護師のモデルとしての役割も必要とされていた．新学習指導要領にあるアクティブラーニングを取り入れた指導法や，特別支援を必要とする生徒への対応．また，チーム学校の理念の下での教員，保護者，地域との連携の必要性が挙げられていた．調査研究の結果、高等学校（看護）教員として独自の資質能力が必要であることが明らかとなった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2019年度の計画は、高等学校（看護）教員として大学卒業までに必要とされる資質・能力についての調査（一次調査）を行いさらに，一次調査の結果をまとめ，高等学校（看護）教員として卒業までに必要とされる資質・能力について信頼性と妥当性の検証を行う（二次調査）ことであった。
調査対象は第一次調査では全国の5年一貫看護師養成を行っている高等学校の校長，高等学校教諭（看護）， 高等学校（看護）教員養成大学（看護師養成校）の教員、都道府県教育委員会の専門教育（看護）担当指導主事であり、二次調査は全国の5年一貫看護師養成を行っている高等学校の校長，高等学校教諭（看護）であった。
一次調査について全国の5年一貫看護師養成を行っている高等学校の校長，高等学校教諭（看護）についての調査は実施することができた。しかし、 高等学校（看護）教員養成大学（看護師養成校）の教員からの返信は12名中2名で、都道府県教育委員会の専門教育（看護）担当指導主事は高等学校1種免許状（看護）
を取得している指導主事は20名中1名であり、調査対象から除外した。高等学校の校長，高等学校教諭（看護）から得られたデータをまとめ共同研究者と協議し、高等学校（看護）教員として大学卒業までに必要とされる資質・能力59項目を作成した。
二次調査については、一次調査の結果得られた59項目に別惣らが小学校教員として大学卒業までに必要な資質能力の6項目を加え予定通り全国の5年一貫看護師養成を行っている高等学校の校長，高等学校教諭（看護）を対象にアンケート調査を行った。このように当初の計画のとおりほぼ実行することができているので 「（2）おおむね順調に実施できている」とした。
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| 今後の研究の推進方策 |
2020年度は、二次調査の結果得られたデータをもとに高等学校（看護）教員養成スタンダードを作成する．それと同時に高等学校（看護）教育実習で必要とされる資質・能力を整理し，スタンダードを作成する．それを基に高等学校（看護）教育実習教員評価表，学生評価表を作成する． 教育実習の前後に学生に評価表を記入させる。学生が教育実習を行った高等学校（看護）教員に教育実習評価表の使用後の調査を行い評価表の改善を行う．結果についてまとめ学会で発表する．
2021年度は、2019年度と2020年度にまとめた研究の結果を学会誌に投稿する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
令和元年度に予定していた学会参加等がコロナウイルス感染症のため中止になるなどの状況があった。また、県外への移動等が制限されたため当初の予算の執行ができなかった。
今年度は、アンケートの作成、人件費、旅費として補助金を執行する予定です。
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