研究課題/領域番号 |
19K02780
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研究機関 | 東京家政大学 |
研究代表者 |
石田 淳一 東京家政大学, 家政学部, 教授 (70144186)
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研究分担者 |
山本 光 横浜国立大学, 教育学部, 教授 (00293168)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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キーワード | 協同学習 / 算数授業 / 発話分析 / グループ学習 / 相互作用 |
研究実績の概要 |
2023年度は、研究協力校の小学校において、ひし形の面積の授業に関する研究を実施した。小学2年生を対象にかけ算の応用授業としての広さ比べの授業、小学4年生を対象に面積の応用の授業としてひし形の面積の授業、小学5年生を対象に三角形・四角形の面積単元で導入授業としてひし形の面積の授業の授業研究を行った。学会誌論文発表に関して、日本数学教育学会誌10巻12号に共同研究論文「算数創発事例におけるグループ対話の影響の検討」が採録された。そこでは、小学6年生を対象にハノイの塔の問題を扱う3時間計画の3時間目の授業を事例として、グループ解決に視点をあてて、ある1名の児童の思考の変容、創発プロセスを明らかにした。創発の前段階では班員との相互作用によって反省的思考が促進され、後半では本人が自身との対話で試行錯誤を繰り返しながら反照的思考を働かせて新しい解法を見つけたことが分かった。また、科学教育学会47巻4号に共同研究論文「全体交流からグループトークに戻す教授方略の学習促進に関する研究」が採録された。そこでは、グループトークの役割を明らかにするために、小学6年生を対象に比の応用問題の授業研究を行い、話し合い場面で、理科促進と理解共有の2つのねらいのための全体交流からグループトークに戻す教授方略を取り入れた授業を行った。その結果、事後テストの成績向上によりグループトーク方略の効果が検証できた。また発話分析からも2つのグループトークの発話の理解レベルの向上を明らかにすることができた。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2019年度以降の研究を順次、日本数学教育学会誌や科学教育研究に投稿している。2023年度も2本の査読論文が採録された。その他に査読中の論文が3本ある。また2023年度には新たにひし形の面積に関する調査研究データや授業研究データを収集できた。
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今後の研究の推進方策 |
2023年度に収集したデータによって、小学3年生から小学5年生までの面積に関する調査研究とカリキュラム改善のための小学2年生や小学4年生に対するひし形の面積の授業研究が可能になる。2024年度は面積の問題を未習の小学3年生、一部既習の小学4年生、既習の小学5年生を対象とした問題解決方略のちがいや共通性を明らかにしたい。また小学2年生や小学4年生に対するひし形の面積の授業の可能性を追求する。
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次年度使用額が生じた理由 |
2019年度から5年間研究計画で申請したが、コロナの影響で1年間研究ができなかったために、2024年度まで1年間延長を認められたためである。 2024年度の使用計画は、主として、研究旅費と学会誌別刷り印刷費用を予定している。
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