| 研究課題/領域番号 |
19K03029
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| 研究機関 | 大阪教育大学 |
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研究代表者 |
木原 俊行 大阪教育大学, 連合教職実践研究科, 教授 (40231287)
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| 研究分担者 |
小柳 和喜雄 関西大学, 総合情報学部, 教授 (00225591)
野中 陽一 横浜国立大学, 大学院教育学研究科, 教授 (10243362)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 教職大学院 / 教師教育者 / 実務家教員 / 教育実践研究 / プログラム開発 |
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| 研究実績の概要 |
教職大学院の実務家教員（以下，実務家教員）が「教師教育者」として教育実践研究を企画・運営し，それを論文化等により発表する能力を有することの必要性は明らかである。そこで，本研究では，実務家教員が教育実践研究を推進する能力を高めるためのプログラムの開発を目的に据えた。
研究三年度目の令和三年度は，初年度の実態把握調査の結果に基づき，実務家教員が教育実践研究の方法論を学ぶプログラムを２度，企画・運営した。まず大阪教育大学と弘前大学の実務家教員が対面形式で自らのライフストーリーを語り合うことを通じて，教育実践研究の価値を確認するとともに，その題材や方法を追究するという交流プログラムを実施した（2022年1月）。もう1つは，大阪教育大学と横浜国立大学の交流の第2回目の実施である。この回は，それぞれが執筆した論文を事前に提出し，それを教材として，教育実践研究の方法論を学び合う機会として構想し，実践した（2022年2月）。その際，論文の提出や意見交換には両大学の研究者教員も参加し，より協働性の高いプログラムとして展開した。評価アンケートの結果，いずれのプログラムも実務家教員にとって，教育実践研究の方法論を学ぶ機会として価値があること，それが各大学等のFDとは異なる趣を持っていること（プログラムには独自性があること）等が確認された。なお，前者のプログラムについては，研究二年度目に同様のコンセプトで大阪教育大学と横浜国立大学の実務家教員を対象とする交流プログラムを実施したが，今回の対面形式の方が実務家教員にとって学びやすいことも確認された。
研究初年度の中間的な成果を日本教育工学会の論文誌に投稿し，掲載の運びとなった。また，研究二年度目の中間的な成果を日本教師教育学会の研究大会（2021年9月）や日本教育工学会の全国大会（2022年3月）で報告した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
新型コロナウィルス渦によって，対面での研究打ち合わせや一部のプログラムの実施が難しかったため。
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| 今後の研究の推進方策 |
新型コロナウィルス感染状況の拡大により，研究計画の変更を余儀なくされた。具体的には，出張を伴う研究代表者・分担者間の研究打ち合わせや一部のプログラムの実施，研究報告が難しかった。そのため，研究期間を延長し，令和4年度にプログラムを完成させる。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
コロナウィルス感染状況の拡大により，出張を伴う調査や打ち合わせが難しくなったため，予算に残額が生じた。それを，研究期間を延長した令和4年度に執行し，プログラムの完成に役立てる。
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