| 研究課題/領域番号 |
19K03029
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| 研究機関 | 大阪教育大学 |
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研究代表者 |
木原 俊行 大阪教育大学, 連合教職実践研究科, 教授 (40231287)
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| 研究分担者 |
小柳 和喜雄 関西大学, 総合情報学部, 教授 (00225591)
野中 陽一 横浜国立大学, 大学院教育学研究科, 教授 (10243362)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 教職大学院 / 教師教育者 / 実務家教員 / 教育実践研究 / プログラム開発 |
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| 研究実績の概要 |
教職大学院の実務家教員（以下，実務家教員）が「教師教育者」として教育実践研究を企画・運営し，それを論文化等により発表する能力を有することの必要性は明らかである。そこで，本研究では，実務家教員が教育実践研究を推進する能力を高めるためのプログラムの開発を目的に据えた。
研究期間を延長し，研究四年度目となった令和四年度は，研究初年度の実態把握調査の結果，また研究二年度・三年度目に実施した交流プログラムの成果と課題に基づき，実務家教員が教育実践研究の方法論を学ぶための新たなプログラムを，2022年8月に企画・運営した。それは，大阪教育大学と横浜国立大学の教職大学院の実務家教員の「対面形式」での交流である。この回は，それぞれが現在進行形で進めている，教育実践研究の計画やその進捗状況等を語り合う活動をプログラムの主柱に設定した。参加者は，プログラム実施前に，「研究タイトル」「取り組みの背景，動機，目的等」「具体的活動」「アウトプットの形（学会発表，論文等の投稿予定等）」「参考になる（なった）先行知見」という項目から成る報告用シートを作成・提出した。そして，事前に他者のシートを閲覧した後，プログラム当日に，それらの特徴や改善点を述べ合った。なお，両大学等の研究者教員も参加し，より協働性の高いプログラムとして展開した。評価アンケートの結果，いずれのプログラムも実務家教員にとって，教育実践研究の方法論を学ぶ機会として価値があること，それが各大学等のFDとは異なる趣を持っていること（プログラムには独自性があること）等が確認された。
研究二年度の中間的な成果を日本教育工学会の論文誌に投稿し，掲載の運びとなった。また，研究三年度目の中間的な成果を日本教師教育学会の研究大会（2022年10月）や日本教育工学会の全国大会（2023年3月）で報告した。
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