| 研究課題/領域番号 |
19K03251
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
安藤 智子 筑波大学, 人間系, 教授 (90461821)
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| 研究分担者 |
塩崎 尚美 日本女子大学, 人間社会学部, 教授 (30350573)
荒牧 美佐子 目白大学, 人間学部, 准教授 (80509703)
登藤 直弥 東京都立大学, 人文科学研究科, 准教授 (70773711)
直原 康光 富山大学, 学術研究部人文科学系, 講師 (80909705)
久保 尊洋 筑波大学, 人間系, 特任助教 (80887745)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 縦断研究 / 抑うつ / 子どもの行動 / 養育態度 / 父母子の相互作用 |
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| 研究実績の概要 |
本年度は、本研究助成期間の8歳、9歳、10歳のデータを、これまでの縦断データと合わせ、妊娠中から産後10年までの母親・父親に対する質問紙調査と4年時の父子・母子・父母子の観察研究のデータを探索的に分析した。なお、Caregiving Helplessness Scaleの日本語版の信頼性・妥当性の検証を予定していたが、実施には至らず、次年度へもちこしとなった。
抑うつについての分析結果は、母親・父親共に妊娠期が高く、産後2年にかけて下がり、その後緩やかに上昇した。抑うつの区分点を超えた割合は、区分点を超えた割合は母親が6.7％～19.1％、父親が7.3％～17.3％であった。家庭で母親・父親の両方、あるいはいずれか一方が区分点を超えている割合は、14～29％であった。また、母親と父親の抑うつ得点の推移の類型を検討した分析では、妊娠中から一貫して抑うつが低い家庭、母親のみやや高い家庭、父親のみ高い家庭、父親のみやや上昇する家庭などがみられ、これらには妊娠中や産後早期の夫婦関係が影響していた。
子どもの行動特徴についての分析結果として、3歳から10歳時の子どもの行動の交差遅延効果を検証し、すべての時期で外在化問題が翌年の向社会行動へ負の効果、7歳時の外在化問題は8歳時の内在化問題に正の効果、9歳時の向社会行動は10歳の外在化問題に負の効果が認められた。また、4歳時の観察研究で見出された否定・侵入的態度の群は、それ以外の群と比して、どもの外在化問題得点が高い傾向が、10歳まで認められた。
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