2019 年度実施状況報告書

社会人経験看護師の強みを活かし職場適応を支援する卒前・卒後研修プログラムの開発

研究課題

研究課題/領域番号	19K10725
研究機関	東京医療保健大学
研究代表者	宮本千津子東京医療保健大学, 看護学部, 教授 (50209946)
研究分担者	末永由理東京医療保健大学, 医療保健学部, 教授 (10279838) 安藤瑞穂東京医療保健大学, 看護学部, 講師 (40434435) 大西淳子東京医療保健大学, 看護学部, 講師 (50719276)
研究期間 (年度)	2019-04-01 – 2022-03-31
キーワード	社会人看護師 / 社会人看護学生 / 職場適応 / 職業的社会化 / 異業種経験 / 新人看護師
研究実績の概要	本研究では，ある職業に就いたのちに異業種である看護職へと転向をした看護師，いわゆる社会人経験をもつ新人看護師が，職場適応できず離職に至りやすい現状に対し，社会人経験新人看護師は前職での経験を「強み」としてもつが，その一方で看護師としての就業が「改めての職業的社会化」であるという点に着目した調査を行い，これをもとに職場適応を促進する研修プログラムを開発する。具体的には，①いわゆるストレート新人看護師とは異なる社会人経験新人看護師における職業的社会化の特徴と，異業種経験から得た「強み」をはじめとする職場適応を促進すると推定される諸要因との関連について，フォーカスインタビューおよび個別インタビュー調査により明らかにする。②社会人経験新人看護師の職場適応に対し効果的な指導・管理的支援を行っている看護指導者の指導・支援方法を，個別インタビュー調査により明らかにする。③これを活かし，a社会人経験をもつ看護学生を対象とした職業的社会化のプロセスとその進展に影響する要因についての講義と，看護現場において社会人経験者ならではの「強み」を活かす方法についての体験的演習からなる研修，b上記の研修を受けた社会人経験新人看護師を対象とした，自らの職業的社会化を振り返り，「強み」や課題を分析して，日々の実践に活用できる学びを得ることを目的とした研修を，看護師学校卒業前と就職後の新人看護師時期に実施するプログラムを開発・試行し評価する。これにより，社会人経験新人看護師の職場適応と，看護における多様な人材の活用促進に貢献することをめざす。
現在までの達成度 (区分)	現在までの達成度 (区分) 4: 遅れている理由 2019年度については、本研究の目的のうち社会人経験看護師、および社会人経験看護師を指導した経験のある看護師を対象に、社会人経験新人看護師の職業的社会化のプロセスと、異業種経験に伴う「強み」等の影響要因に関するフォーカスインタビューおよび個別インタビュー調査を行い分析することを計画していた。これに対し、まず最新知見の検索から開始したところ、米国における第二の学位として標準よりも短期に看護学を修め免許を取得できるプログラム（accelerated program）と、職業的社会化を含めたその成果に関する知見が探索され、ここでの結果を本研究の概念枠組みに取り入れることの検討に時間を要した。加えて、インタビュー調査の実施時期として計画していた1月以降について、調査対象である社会人経験新人看護師ならびにこれの指導経験をもつ看護師が、新型コロナウイルス感染拡大・対策に伴い実質上、調査不可能となったため、研究計画立案段階で中断している状況である。
今後の研究の推進方策	インタビュー調査については、ICTを用いた遠隔インタビューも方法として検討し、年内の終了・分析をめざす。並行して、米国におけるaccelerated program内容とその成果に関する追加的な探索を行うとともに、インタビュー終了後には、当初の計画通りにインタビュー調査の分析、および研修の内容と評価指標を検討する。また、研修の妥当性についての検討会および社会人経験をもつ看護学生を対象とした研修の実施をめざす。しかし、研修の妥当性についての検討会部分については新型コロナウイルス感染状況によっては割愛し、研修終了後の日本看護管理学会での交流セッションにおける意見交換で代えることも視野にいれる。
次年度使用額が生じた理由	初年度である当該年度は、研究目的のうち最新知見の検索から開始したところ、米国における第二の学位として標準よりも短期に看護学を修め免許を取得できるプログラム（accelerated program）と、職業的社会化を含めたその成果に関する知見が探索され、ここでの結果を本研究の概念枠組みに取り入れることの検討に時間を要した。加えて、インタビュー調査の実施時期として計画していた1月以降について、調査対象である社会人経験新人看護師ならびにこれの指導経験をもつ看護師が、新型コロナ感染拡大・対策に伴い実質上、調査不可能となったため、研究計画立案段階で中断している状況である。上記理由にて、対象へのインタビュー調査が実施不可能となっているため、旅費および人件費・謝金の支出が不要となった。インタビュー調査は次年度において実施を予定しているため、今年度分を次年度に使用する予定としている。