| 研究課題/領域番号 |
19K10868
|
|---|
| 研究機関 | 愛知医科大学 |
|---|
研究代表者 |
心光 世津子 愛知医科大学, 看護学部, 教授 (60432499)
|
|---|
| 研究分担者 |
山中 浩司 大阪大学, 大学院人間科学研究科, 教授 (40230510)
霜田 求 京都女子大学, 現代社会学部, 教授 (90243138)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
|
| キーワード | 自己決定支援 / 意思決定支援 / 精神障害者 / 精神科病棟看護 / 精神科看護師 |
|---|
| 研究実績の概要 |
本研究は、学際的アプローチにより精神科病棟看護における自己決定支援に必要となる視点および条件を明らかにすることを目的としている。4年間の研究期間で、①エスノグラフィの手法を用いて、訪問看護実践とも比較しながら精神科病棟看護師の自己決定支援についての認識とその実践を看護学・社会学・倫理学的観点、他職種・当事者の視点から分析し（第1段階調査）、②アクションリサーチの手法を用いて、看護師への知見のフィードバックを行いその反応を分析する（第2段階調査）。この2つの調査により、さまざまな精神科病棟看護に通底する自己決定支援モデル構築のための課題を明らかにしようとしている。
初年度(2019年度)より第1段階調査に着手したが2年目より新型コロナウイルス感染症の影響により予定通り調査が進められない状態が続いている。
4年目にあたる2022年度は、調査開始より時間が経過していることから、改めて本研究テーマに関連し、精神疾患患者の自己決定を支える看護ケアについてのレビューを行い国際学会で発表した。MEDLINE, CINAHL, Web of Scienceを用い関連論文を検索したが、自己決定を支援する看護ケアの研究は依然少ない状況と明らかとなり、研究動向に大きな変化はみられなかった。調査に関しては市中の感染者・施設内感染者が減少し対象病棟の感染者がいないタイミングにて調査依頼まで行ったが、院内感染者が増加し中断となった。第1段階調査は打ち切りデータ分析していたが、研究代表者の病気療養の必要が生じ年度内の研究が中断した。このため、研究期間延長申請を行った。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
新型コロナウイルス感染症の拡大が続いており、本研究計画にある病棟や訪問現場での看護場面の参与観察および対面での個別インタビューの自粛・受け入れ困難およびそれによる計画の修正が必要となった。参与観察を行わず対面または遠隔インタビューだけとする選択肢も検討したが、看護師にwifi環境やPCを持っていない方も多く遠隔実施は困難であり、また、各施設・病棟の環境や状況も大きく異なるため語りの理解が限定的となるデメリットが非常に高かった。このため感染対策を実施しながらの調査受入可能施設および実施可能な時期を探ることとした。
調査者(研究代表者)の新型コロナウイルスワクチン接種時期や感染者数の増加、予定病棟での感染者発生等のため調査実施が困難な状況が続き、2020年度は調査が行えず、2021年度は2施設4名に調査協力を得ることができたが、2022年度は調査依頼を経ての実施前段階にて調査見合わせとなった。加えて、研究代表者の入院・病気療養により2022年度途中より研究が進行困難となった。
|
| 今後の研究の推進方策 |
本来の研究期間４年間のうち３年間で調査活動が停滞している状態であった。2023年度においては、データ分析を進めている第1段階調査の知見を発信していき、共同研究者と討議しながら視点、論点を整理し、第2段階調査準備へと移行する。
効率化のために遠隔会議システムを積極的に活用し、第2段階調査に向けて研究分担者および研究協力者と研究会議を実施して知見を共有し、今後の臨床看護師へのフィードバック方法の検討を進める。また、第2段階調査における研究知見のフィードバックについてはその内容だけでなく、対面・遠隔のハイブリッドや配信、ホームページ活用など柔軟に効果の高い方法を検討する。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
新型コロナウイルス感染症の流行により第1段階調査（臨床でのフィールドワーク）が制約を受け調査数が少なくなっていること、調査遅延により学会発表件数が予定より減ったこと、参加する学会についても遠隔開催のため旅費が発生していないこと、感染症対策のため研究会議を遠隔で行っていることから国内旅費も発生せず、当該年度使用額が少なくなった。
次年度は、第1段階調査の研究成果公表にかかる会費や旅費、第2段階調査に向けた準備のため実施予定の共同研究者・研究協力者との打ち合わせのための費用として交通費、機材整備のための費用、謝金などを支出予定である。
|
