研究課題/領域番号 |
19K12563
|
研究種目 |
基盤研究(C)
|
配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分80020:観光学関連
|
研究機関 | 帝京大学 (2021-2023) 立教大学 (2019-2020) |
研究代表者 |
麻生 憲一 帝京大学, 経済学部, 教授 (90248633)
|
研究分担者 |
津田 康英 奈良県立大学, 地域創造学部, 准教授 (10275349)
二替 大輔 大阪経済法科大学, 経済学部, 准教授 (60874170)
|
研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
|
キーワード | 道の駅 / 防災拠点 / 防災道の駅 / 観光振興 / 過疎地域 / プラットフォーム効果 / ネットワーク外部性の / 第3ステージ |
研究成果の概要 |
本研究では、「道の駅」の「ゲートウエイ」型や「地域センター」型としての機能を全国的に検証するとともに、「防災拠点」としての施設活用の状況や課題、危機管理に対応した「道の駅」の現状を現地調査ならびに、駅長やスタッフへのヒアリングを通じて明らかにした。また、「道の駅」が、地域のプラットフォームとして、コミュニティビジネスを展開できるかをネットワーク外部性の理論モデルに基づき検証を行った。これらの研究成果は学会発表ならびに論文等を通じて公表した。なお、本研究期間中に、全国602箇所の「道の駅」を視察し、そのうち「防災道の駅」は14箇所である。
|
自由記述の分野 |
観光経済学 応用経済学 地域経済学
|
研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は、「道の駅」の防災拠点ならびに地域拠点としての機能や役割、課題を現地調査を通じて検証した。近年、自然災害などの被災に対して対応できる拠点として、「道の駅」の役割は大きく評価されている。また、地域振興に対して、「道の駅」が多様な主体(民間企業、大学・高専、道路関係者、DMO等)とのネットワーク化による連携も構築しつつある。このような新たな「道の駅」の活用に対して、それらを学術的に評価するものは少ない。本研究では、全国「道の駅」の実態調査ならびに産業組織論の理論枠組みのもと、その有効性を検証した。このような「道の駅」研究は、これまで少なく、一定の学術的意義や社会的意義があると考える。
|