| 研究課題/領域番号 |
19KK0274
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
三條場 千寿 東京大学, 大学院農学生命科学研究科(農学部), 助教 (70549667)
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| 研究分担者 |
小林 大介 国立感染症研究所, 昆虫医科学部, 研究員 (40829850)
宮下 直 東京大学, 大学院農学生命科学研究科(農学部), 教授 (50182019)
糸川 健太郎 国立感染症研究所, 病原体ゲノム解析研究センター, 主任研究官 (70769992)
筒井 優 東京大学, 大学院農学生命科学研究科(農学部), 特任研究員 (70850098) [辞退]
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| 研究期間 (年度) |
2019-10-07 – 2024-03-31
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| キーワード | 節足動物媒介性感染症 / トルコ / リーシュマニア症 / ウエストナイル熱 / サシチョウバエ / 蚊 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、サシチョウバエが媒介するリーシュマニア症と蚊が媒介するウエストナイル熱をモデル感染症とし、節足動物媒介性感染症対策を課題とするトルコにおいて、感染症流行の早期警戒システムの構築を目的としている。本年度は媒介昆虫の集団構造の解析、病原体保有率の把握、および感染昆虫の動態把握のため、以下の研究を実施した。
サシチョウバエ類全般の一塩基多型（SNP）の遺伝子型解析を行うために、昨年度デザインしたキャプチャープローブの性能評価を兼ねて、国内在来種Sergentomyia squamirostrisについて遺伝子型解析を実施した。石川県および新潟県佐渡島の個体群から採集した51個体について解析したところ、合計で3000ヶ所以上のSNPを見つけ、各個体の遺伝子型を判定することができた。二つの採集地点で明らかな遺伝的クラスターを見出し、本プローブセットが技術的に有効であることを確認した。
前年度までに、エタノールやプロピレングリコール、核酸保存試薬DNA/RNA shieldが、ウイルスゲノムRNAの常温での保存に有効であることを示したが、今年度は本実験の対象としているラブドウイルスの定量的リアルタイムPCRの検出系を新たに確立し、ウイルスゲノムRNAコピー数に基づいて、より厳密に保存性の評価を実施した。その結果、各種試薬への保存後8週目においても、ウイルスゲノムコピー数は-80℃に蚊を保存した場合と大差ないことが判明し、いずれの試薬もウイルスゲノムRNAの常温での保存に有効であることが明らかとなった。
また、海外研究協力者により、皮膚型リーシュマニア症の流行地であるトルコ、Manisa province、およびウエストナイル熱の報告があるIstanbul、Manisa province調査を実施し、各地域における優先媒介種をサシチョウバエ、蚊について特定した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
新型コロナウイルス拡大防止対策による渡航制限の影響をうけ、日本人研究者によるトルコ国内フィールド調査の実施が当初の計画より遅れている。
しかしながら、日本側、トルコ側と完全な分担研究ではあったが、日本人研究者によりゲノムワイド変異解析および保有ウイルスの網羅的解析法のための技術が確立され、また、オンライン打ち合わせによる密な連携のもと、トルコの海外研究協力者によりフィールド調査も可能となった。
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| 今後の研究の推進方策 |
研究代表者および日本人研究者、海外研究協力者によるMugla、Antalya、Sakarya provinceに重点をおいたトルコ国内調査を実施し、以下の研究推進方策を遂行する。
土地利用の異なる場所からサシチョウバエ・蚊の採集を行い、形態学的分類解析を行い、種ごとの地理的分布を明らかにする。トルコにおけるリーシュマニア媒介種のサシチョウバエについては、遺伝子型解析を実施し、隠蔽種や有効集団サイズの解析に必要なデータを得る。種の分布パターンと環境要因（説明変数：気候、降水量、マクロな土地利用）の関係を統計モデルにより解析することで、媒介種にとって重要な環境を定性的に評価し、種ごとの生息適地モデルの作成を行う。
病原体感染率調査を、リーシュマニア症ではサシチョウバエとイヌを対象に、ウエストナイル熱では蚊、鳥、馬を対象に行い、感染リスクがあるエリアを特定する。前年度までにラブドウイルスのゲノムRNAの保存に有効であることが示されている各種の試薬が、ウエストナイルウイルスやその近縁のウイルスにおいても有効性を発揮するかどうかについて、ウイルス感染蚊を用いた同様の実験も同時に行う。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
本年度に計画していたトルコにおけるフィールド調査が、渡航制限の影響をうけ実施できなかったため、計上していた旅費および調査に伴う人件費・謝金の支出がなかった。次年度は現地調査を行う予定であり、旅費および調査に伴う人件費等としての使用を計画している。
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