| 研究課題/領域番号 |
19KT0001
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
石原 孝二 東京大学, 大学院総合文化研究科, 教授 (30291991)
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| 研究分担者 |
向谷地 生良 北海道医療大学, 看護福祉学部, 教授 (00364266)
熊谷 晋一郎 東京大学, 先端科学技術研究センター, 准教授 (00574659)
北中 淳子 慶應義塾大学, 文学部(三田), 教授 (20383945)
糸川 昌成 公益財団法人東京都医学総合研究所, 精神行動医学研究分野, 副所長 (40332324)
井庭 崇 慶應義塾大学, 総合政策学部(藤沢), 教授 (40348371)
田中 彰吾 東海大学, 現代教養センター, 教授 (40408018)
斉藤 環 筑波大学, 医学医療系, 教授 (40521183)
矢原 隆行 熊本大学, 大学院人文社会科学研究部(法), 教授 (60333267)
浦野 茂 三重県立看護大学, 看護学部, 教授 (80347830)
福井 里江 東京学芸大学, 教育学部, 准教授 (80376839)
大井 雄一 筑波大学, 医学医療系, 助教 (90516056)
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| 研究期間 (年度) |
2019-07-17 – 2022-03-31
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| キーワード | 対話空間 / オープンダイアローグ / 当事者研究 / ACT |
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| 研究実績の概要 |
本研究はオープンダイアローグ(OD)、当事者研究、ACT（包括型地域生活支援）の対話実践を比較しながら、それぞれの効果や特徴、伝達過程などを明らかにすることを目的としている。2019年度は全体の研究会・打ち合わせを2019年10月～11月および2020年3月（オンライン）にそれぞれ2回ずつ実施し、研究目的の共有や研究計画の調整を行いながら、個々の研究を進めた。
オープンダイアローグに関しては、オープンダイアローグの基盤となったニード適合型アプローチとオープンダイアローグの比較を行い、両者の間で治療ミーティングの位置づけが大きくことなることを指摘した（石原）。また、オープンダイアローグの内容についての概略とエビデンスについて紹介するとともに、オープンダイアローグ的なミーティングによって顕著な成果を得られた自験例を提示した（斎藤）。対話実践に関しては、トム・アンデルセンがリフレクティングの一環として取り組んだコ・リサーチに関して、その具体的手法と国内の対話実践場面における活用方法について検討した（矢原）。ACTに関しては、訪問支援場面の会話分析を進めた。特に訪問支援者を仲立ちとして利用者とその保護者が対話を行う場面を分析の対象とした（浦野）。身体的相互作用・同期に関しては、複数台のビデオカメラを用いて一般的な会話場面を録画し、言語的メッセージと身体的シグナルの相互作用について分析を開始した（田中）。当事者研究については、当事者研究の科学性について検討を進めた（北中）。また、ビデオデータを用いて、当事者研究の実践場面の分析を進めた（熊谷）。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
年度末において、新型コロナウィルス感染症拡大の影響により、主催研究会や出張計画、調査計画などを中止せざるを得なくなった。また、本研究では、身体的相互作用・同期や発話の交代プロセス、対話空間の構造・デザインの研究やワークショップなどを通じた対話実践の態度やスキル伝達のプロセスの分析を予定していたが、その多くを中断せざるを得なくなった。2020年度も困難な状況が続くことが予想され、2019年度中に2020年度の研究の準備を進めることが困難になった。計画の実施が遅れただけでなく、計画全体の変更も検討せざるを得ない状況である。しかし、オープンダイアローグ(OD)、当事者研究、ACT（包括型地域生活支援）の対話実践とその基盤や社会的環境についての研究については、一定程度進めることができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
新型コロナウィルス感染症の拡大により、本研究の進行には大きな影響が出ている。当初予定していた計画のほとんどは2020年度は実施することが難しい見込みである。新型コロナウィルス感染症の状況を確認しながら、研究計画を変更していく。現時点で明確な方策を示すことは困難であり、状況を見ながら随時検討していくが、2020年度に関しては、文献研究に中心を移しながら、対話性の意味や対話実践の伝播を支える社会制度や社会的基盤の研究を進める。また、オンラインでの対話実践の可能性や地域精神医療における遠隔テクノロジーの可能性についても検討していくことにしたい。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
計画していた国際会議やフィールドワーク、国内外の出張、ワークショップの企画などが取りやめ・延期となったことなどによる。2020年度は、海外出張やワークショップの開催を検討していくが、新型コロナウィルス感染症の拡大状況によっては、再度延期・中止の可能性もある。その場合には、オンラインでの国際会議の実施などの代替策を検討する。
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