| 研究課題/領域番号 |
20330121
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| 研究機関 | 山口県立大学 |
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研究代表者 |
坂本 俊彦 山口県立大学, 附属地域共生センター, 准教授 (40342315)
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| 研究分担者 |
藤村 孝枝 山口県立大学, 看護栄養学部・看護学科, 教授 (00264979)
水津 久美子 山口県立大学, 看護栄養学部・看護学科, 准教授 (50305801)
弘津 公子 山口県立大学, 看護栄養学部・看護学科, 講師 (90458092)
内田 充範 山口県立大学, 社会福祉学部・社会福祉学科, 准教授 (80448802)
草平 武志 山口県立大学, 社会福祉学部・社会福祉学科, 教授 (30275432)
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| キーワード | 介護予防 / 転倒骨折予防 / 氏栄養予防 / 閉じこもり予防 / 一般高齢者 / 住民エンパワメント / 自主グループ |
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| 研究概要 |
本研究は,住民自主グループによる介護予防活動の普及を目的とし、活動事例の検討を通して,活動の成立・継続条件、活動の社会的効果、活動に対する効果的な支援策を明らかにするものである。
研究第2年次である平成21年度は、関係領域における先行研究の整理ならびに介護予防プログラムの評価を行うとともに、住民主導型介護予防活動が地域社会に与える効果を検討するため、活動が展開されている地域に在住する中高年者・高齢者に対して質問紙調査を実施した。
この結果、介護予防事業の展開に資する下記の知見を得ることができた。
1. 現状では、一般高齢者にとって介護予防活動はなじみの薄いものである。活動を継続させるためには、その必要性を十分に認識させることができる効果的な教育方法の開発が必要である。介入的研究の結果、「転倒骨折予防」、の領域では、「足が上がりにくい」「踏ん張りにくい」など転倒要因に焦点を充て、5～6段階よりなる現象発生のフローチャートとこれに対応する研修資料を考案し、転倒予防体操の効果をわかりやすく示すことで、高齢者の転倒予防活動継続意欲を引き出す効果があることが示唆された。また、「低栄養予防」の領域では、次世代への食文化継承を目的とする伝承料理カードの作成プログラムを通して、高齢者の食生活改善意欲を引き出す可能性があることが示唆された。
2. 介護予防活動の継続のためには、一般高齢者を含む地域住民の理解と主体的な参加・支援が必要である。「閉じこもり予防」を目的とし地域住民が主体的に取り組んでいる「高齢者の見守り訪問活動」「ふれあい・いきいきサロン活動「シニアの地域デビュー支援活動」について、人口1万人程度の複数の中学校区住民に対する質問紙調査を実施した結果、これらの活動が展開されている地域住民の方が、活動の必要性を感じる割合が高く、参加・支援意欲も高いことが明らかとなり、活動の重要性が示唆された。
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