| 研究概要 |
1.具体的内容
(1)資料の翻訳・論文刊行
・OECDから2007年に刊行された政策文書Evidence in Education : Linking Research and Policy(英文180頁)の翻訳を研究代表者・分担者で行い『教育とエビデンス-研究と政策の協同に向けて』(明石書店2009年)として刊行した。
・研究成果に基づき、岩崎が論文「教育におけるエビデンスに基づく政策-新たな展開と課題」『日本評価研究』vol.10,no.1,pp.17-29(査読有)、並びに「教育分野でのエビデンスの産出」『Jpn Pharmacol Ther(薬理と治療)』vol.38,no.1,2010,pp.11-25を刊行した。
(2)研究会による媒介機関の検討
・月1回開催の研究会により、媒介機関を分担して調査・研究発表し、資料を作成している。発表終了した機関は、(1)WWC情報センター(米国)、(2)エビデンスによる政策と実践のための情報連携センター(英国)、(3)カナダ学習審議会(カナダ)、(4)ソーシャル・ケア研究所(英国)である。
(3)小学校でのフィールドワーク
・東京都大田区立矢口小学校の協力により、エビデンス産出のフィールドワークとして、学校支援地域本部事業に関する地域連携のためのICT活用について、計画を策定し、iPhoneによる実験的作業に着手した。
2.意義・重要性
・研究成果をどのように政策的に活用するかについて諸外国の事例を研究し検討することは、今後の研究機関での研究成果の産出・普及・活用を行う上で重要な示唆を提供する。
・次年度は、今年度の研究成果に基づき、研究代表者の所属研究機関を主催として、教育研究とエビデンスの国際シンポジウムを予定しており、社会的な意識啓発を試みる。
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