| 研究課題/領域番号 |
20K00713
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| 研究機関 | 関西大学 |
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研究代表者 |
嶋津 百代 関西大学, 外国語学部, 教授 (90756868)
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| 研究分担者 |
北出 慶子 立命館大学, 文学部, 教授 (60368008)
古川 智樹 関西大学, 国際部, 教授 (60614617)
義永 美央子 大阪大学, 国際教育交流センター, 教授 (80324838)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| キーワード | 日本語教師養成 / 日本語教育 / 教師教育 / 教師のコミュニケーション力 / 教室談話 / 教室内インターアクション / 授業内コミュニケーション |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、日本語教師の実践的コミュニケーション能力のモデル化と評価指標の構築、および実践的コミュニケーション能力育成のための教材とプログラムを開発することを目的としている。本研究の4年目である令和5（2023）年度は、以下の取り組みを実施した。
（1）教室内インターアクション分析による日本語教師の実践的コミュニケーション能力についての論文出版：令和4（2022）年度に2つの学会で、日本語教師の実践的コミュニケーション能力が具現化されている教室内インターアクションの分析について研究成果を発表したが、これらの成果は、令和5（2023）年度に論文として出版された。
（2）日本語教師の実践的コミュニケーション能力の評価指標となるルーブリックの完成とその検証：教室内インターアクションの分析をもとに、また、日本語教師の実践的コミュニケーション能力のルーブリックを完成させ、養成課程の教育実習において検証した。この結果は、令和6（2024）年度に論文化する。
（3）授業内コミュニケーション上の課題を特定・整理するための日本語学習者に対するアンケート作成：令和4（2022）年度に日本語教師養成課程の学部生5名にインタビュー調査を行い、実践的コミュニケーション能力と関連する授業内コミュニケーションの課題を特定したが、令和5（2023）年度は、日本語教師養成課程の大学院生3名と共同で、授業内コミュニケーションについてさらに考察するために、日本語学習者に対するアンケートを作成した。当初の計画にはなかったが、本研究課題の計画の１つである授業内コミュニケーションの事例に学習者の視点を組み入れることは有益であると思われた。これらの研究成果は、令和6（2024）年度内に出版予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
コロナ禍で始まった本研究は、令和5（2023）年度になって、ようやく当初の研究計画の遂行の見通しが立った。令和5（2023）年度は、日本語初級クラスでの教室内インターアクションの分析によって、日本語教師の実践的コミュニケーション能力を検討した研究成果を論文化することができた。
また、令和4（2022）年度に開始した日本語教師養成課程の教育実習生と教育実習担当の教師に協力を依頼しインタビュー調査は、令和5（2023）年度も引き続き行い、さらに授業内コミュニケーションの課題が明らかになり、教材に活用する事例も充実させることができた。
しかしながら、具体的な事例を収集・抽出することはできたものの、日本語教師の実践的コミュニケーション能力の事例教材の開発にまで至ることができなかった。１年間の事業期間の延長が認められたため、令和6（2024）年度は、授業内コミュニケーションの事例のシナリオ化を進め、教材を完成させ、公開する。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究は、事業期間の１年間の延長が認められた。したがって、令和6（2024）年度が最終年度となる。令和6（2024）年度は、日本語教師の実践的コミュニケーション能力の事例教材の開発に注力する。
令和5（2023）年度までに、教室内インターアクションの分析、および、授業内コミュニケーションの課題の特定によって、日本語教師の実践的コミュニケーション能力が必要とされる授業内コミュニケーションの事例の収集・抽出が終わっている。これらの事例をシナリオ化し、日本語教師養成で用いる教材開発を進める。
さらに、令和6（2024）年度は、開発した教材を公開する。今後は、研究発表やワークショップなどを行い、その効果を図り、日本語教師の実践的コミュニケーション育成のためのプログラム開発に反映させていく。なお、研究成果の公開にあたっては、本研究の代表者・分担者の執筆による書籍出版（ココ出版）が予定されている。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
令和5（2023）年度は、円安の影響により海外での学会への参加を断念したため、渡航旅費が必要なくなったことなどにより、次年度使用額が生じた。本研究は、事業期間の１年延長が認められたため、研究計画の見直しを慎重に行った。本研究の最終年度となった令和6（2024）年度は、事例教材のブックレット作成費用や研究成果の発表にかかる必要経費として支出を見込んでいる。
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