| 研究課題/領域番号 |
20K03116
|
|---|
| 研究機関 | 大学共同利用機関法人人間文化研究機構国立国語研究所 |
|---|
研究代表者 |
山口 昌也 大学共同利用機関法人人間文化研究機構国立国語研究所, 音声言語研究領域, 准教授 (30302920)
|
|---|
| 研究分担者 |
森 篤嗣 京都外国語大学, 外国語学部, 教授 (30407209)
北村 雅則 南山大学, 国際教養学部, 准教授 (50455424)
柳田 直美 一橋大学, 森有礼高等教育国際流動化機構, 准教授 (60635291)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
|
| キーワード | ふりかえり / 教育活動支援システム / 協同学習 / ディスカッション練習 / プレゼンテーション練習 |
|---|
| 研究実績の概要 |
本年度の計画では，(a)分担者が担当している既存の授業（３箇所）などをたたき台として，実践プログラムを設計し，(b) それに基づき，支援システムの設計を行う予定であった。しかし，コロナ禍の影響で，対面での授業実践を行うことが2021年度も難しくなることが明らかになってきたため，2020年度の半ばで計画の見直しを行った。
(a) 実践プログラムの設計： 実践対象を，対面ではなく，オンラインで可能な形態に変更し，実践プログラムを設計した。具体的には，従来の計画では，プレゼンテーション練習(大学)，調べもの学習の発表会(小学校)，ディスカッション練習(大学)を対象にする予定であったが，プレゼンテーション練習(二つの大学，実技をグループから個人で行うよう変更)，教師教育(大学，マイクロティーチングなど)に変更した。いずれも，対面での実技の観察が困難になっても，ビデオでの実技の観察や，多段階での振り返りをオンラインで実施できるよう，配慮している。
(b) 支援システムの設計：実践プログラムの設計に未確定な部分が存在することから，次のように設計を進めた。(i)いずれも実技を発表する形式の実践なので，オンラインでの一般的な実践モデルを想定を設定して，観察結果の個人間，グループ間の共有方法，多段階での振り返り支援手法を検討した。(ii)現時点での授業を観察し，必要な支援内容を調査した。
(c) 成果物の公開：本研究では，多段階の振り返りを研究する前の基礎研究として，前年度までに単一の振り返りを用いた実践を行っている。今年度は，(a)(b)と並行して，これらの実践結果の分析を進め，社会言語科学会，および，情報処理学会の論文誌（それぞれ１件），大学の紀要論文（１件）として発表した。また，オンライン授業向けに学習者用マニュアルを拡充するため，マニュアルのデザインテンプレート作成などを行った。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
(a) 実践プログラムの設計：やや遅れている
研究実績の概要の(a)で述べたとおり，コロナ禍の影響で，対面での実践が困難になったため，年度の途中で，実践プログラムの作成対象をオンラインで可能な実践に変更した上で設計を行った。予定どおり三つの実践を対象としているが，たたき台となる，分担者の授業自体がオンライン形態を模索している段階であり，実践プログラムも暫定的なものにとどまっている。
(b) 支援システムの設計：遅れている
実践プログラムの対象変更があったことと，現時点では実践プログラムが暫定的な内容のため，オンラインでの「一般的な」実践モデル（実技，観察，振り返り）を想定した設計となっている。また，当初の計画では，PCとモバイル型機器を必要に応じて組み合わせて使用することとしていたが，オンライン授業では学生がPCを使用することが多いことから，主としてPC向けの設計になっている。そのため，当初計画していたモバイル型機器向けに特化した設計は行っていない。
(c) 成果物の公開： 予定よりも進んでいる
本研究の基礎となる研究ではあるが，実践結果を３件の論文として発表した。また，オンライン授業向けに，学習者用のマニュアルの拡充の準備を行った。これらは，本研究の２年度以降に行う計画だったので，成果物の公開に関しては「予定よりも進んでいる」とした。
|
| 今後の研究の推進方策 |
(a) 実践プログラムの設計： (i) 三つの実践プログラムに関して，実現可能性，学生への負荷を検討して，未確定部分を確定させる。(ii) 予備的な実践を計画する，(iii) 学習者用のマニュアルの拡充とともに，より自習しやすいよう，ビデオチュートリアルを作成する。
(b) 支援システムの設計・実現： (i) 現状では一般的な実践モデルによる設計なので，三つの実践プログラムを考慮した設計を確定させる。同時にモバイル型のデバイスの扱いを確定させる。(ii) (i)に基づき，プロトタイプシステムを実現する。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
■次年度使用額が生じた理由 (a)コロナ禍の影響で実践対象を変更したため，システム設計に遅延が生じており，開発用の機器の購入を見合わせたため，(b)コロナ禍の影響で，研究打ち合わせや学会発表などに伴う旅費の支出がなかったため
■使用計画 (a) システム設計が終了しだい，開発用の機器の購入，開発費の支出を行う，(b)実践方法が対面からオンラインに移行したことに対応するため，学習者向けのオンライン・マニュアル，ビデオチュートリアルなどを一部外注する。
|
