| 研究課題/領域番号 |
20K10357
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| 研究機関 | 湘南医療大学 |
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研究代表者 |
田島 明子 湘南医療大学, 保健医療学部リハビリテーション学科作業療法学専攻, 教授 (80550243)
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| 研究分担者 |
伊藤 純子 聖隷クリストファー大学, 看護学部, 助教 (10436959)
増田 雄亮 新潟リハビリテーション大学(大学院), 医療学部, 講師 (20842595) [辞退]
立岩 真也 立命館大学, 先端総合学術研究科, 教授 (30222110)
田中 順子 川崎医療福祉大学, リハビリテーション学部, 教授 (70299262)
岡 耕平 滋慶医療科学大学, 医療管理学研究科, 准教授 (90466863)
太田 健一 日本福祉大学, 福祉経営学部, 助教 (20877089)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 障害受容 / 使用状況 / 理学療法士 / 作業療法士 / アンケート調査 / 量的研究 |
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| 研究実績の概要 |
昨年度までに実施した「障害受容」の臨床での使用状況の質的研究結果を基に、理学療法士・作業療法士を対象としてアンケート調査を実施した。各々200名より回答が得られた。調査内容は、①「障害受容」という言葉を臨床現場で使用することがあるか、②使用する場合にどのような場面・対象に対してか、③使用する理由、④使用しない場合にその理由であった。単純集計結果は、①「使用することがある」323名（80.8％）、「使用することがない」77名（19.3％）、②【場面・対象】「会議の場」150名（46.4％）、「同職種、他職種との情報交換の場」272名（84.2％）、「診療録やリハビリテーション計画書など記録の際に」205名（63.5％）、「対象者本人」43名（13.3％）、「対象者の家族」78名（24.1％）、「実習生」103名（31.9％）であった。【内容】「対象者が機能回復に固執している」173名（53.6％）、「対象者が意図した治療内容に拒否がある」109名（33.7％）、「対象者が実際の能力以上の目標を持っている」192名（59.4％）、「対象者が生活上の課題を直視しない」200名（61.9％）であった。③「職場や周囲が使用しているから」137名（42.4％）、「学校で習ったから」126名（39.0％）、「説明がしやすくなるから」205名（63.5％）であった。④「主体的な判断で使用しない」17名（22.1％）、「以前は使用していたが、主体的な判断で使用しないようになった」7名（9.1％）、「使用する機会がない」48名（62.3％）、「「障害受容」という言葉を知らない」5名（6.5％）であった。
今後は職種、現在の勤務先、経験した勤務先数、経験年数等で統計的な分析を行うと共に、質的調査結果と併せ、「障害受容」の使用を基点とした「障害の社会モデル」を重視した経験学習教材の検討を行いたい。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
新型コロナウィルス感染拡大の影響による前年度までの研究遂行の遅延が影響をしている。しかし昨年度までに実施した質的研究結果を基にアンケート調査を実施し、量的な把握を行えたことは今年度の研究の成果であった。また、当事者の経験から「障害受容」の状態を考えるために、障害や病による作業経験の喪失を経た興味の再生成に着目し、文献検討とそれを基にした質的研究を実施できた。さらに、関連するビデオ教材として、「「存在を肯定する」リハビリテーションアプローチ ‐押し付ける障害受容から自由になる視点‐」や「医学・個人モデルから社会モデルへ‐リハスタッフなら知っておきたい基礎知識-」を作成した。それらを内省型研修プログラムを検討する際の素材としたい。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後は理学療法士・作業療法士に対する「障害受容」の使用状況についてのアンケート調査結果について、職種、現在の勤務先、経験した勤務先数、経験年数等で統計的な分析を行うと共に、質的調査結果と併せ、療法士における臨床での「障害受容」の使用を基点としたリハビリテーションにおいて「障害の社会モデル」の視点を内省的に獲得するための経験学習教材の検討を行いたい。その際には、当事者の経験や、障害学の知見を併せて検討を行いたい。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
新型コロナウィルス感染拡大の影響による移動や対面での研究遂行、研究成果の公表が概ね実施ができなかったことが影響している。2023年5月の新型コロナウィルス感染症の感染法上の位置づけの変更を受けて改善できる見通しである。
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