| 研究課題/領域番号 |
20K10397
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
小池 宏子 (岡田宏子) 東京大学, 医学部附属病院, 特任助教 (30849352)
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| 研究分担者 |
木内 貴弘 東京大学, 医学部附属病院, 教授 (10260481)
奥原 剛 東京大学, 医学部附属病院, 准教授 (70770030)
上野 治香 帝京平成大学, 健康メディカル学部, 講師 (40740668)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | リスク認知 / リスクコミュニケーション |
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| 研究実績の概要 |
患者の診断や治療に対するリスクの捉え方にはバイアス（歪み）が伴うことが知られてい
る。したがって、リスク情報は、伝え方によっては受け手のリスク認知にバイアスが生じ、情報の発信者－受信者間でリスク認知に不一致が生じることが明らかにされている。一方で、日本では患者の治療や予防行動などの意思決定に「家族」が強く影響を及ぼすとされているものの、「家族」の立場で患者のリスク情報に接した場合、どのようにリスクを捉えるのかは明らかになっていない。本研究は疾患に関するリスク情報について、発信者（医療者者や政府、公衆衛生上のコミュニケーター）、受信者（本人）、第3者としての受信者（家族）の3者におけるリスク認知の異なりと、それに影響する因子を明らかにすることを目的として進めている。
初年度である2020年度は、実態把握フェーズとして、①疾患や治療、予防行動などに対する本人と家族のリスク認知や認知バイアスを明らかにする②上記の認知傾向に影響する因子を明らかにすることを目的に縦断調査を実施した。対象疾患は、ほとんどすべての国民がリスク情報に触れることとなった「新型コロナウイルス感染症」とし、5月に初回、8月に2回目の調査を市民を対象にインターネット上で行った。調査内容は、本人・家族（情報の受け手）の既往歴や家族との関係性を含む背景属性、認識している感染確率、リスクイメージ、予防行動に対する認識などを調査し、解析した。
2年目である2021年度は、引き続き新型コロナウイルス感染症流行のため、診療場面での調査や介入は行えない状況である。そのため、市民と併せて医療者を対象としたリスク認知、リスクイメージに関する調査をインターネット上で行った。双方の認識がどのように異なるのかについて現在解析中である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本年度は、医療者側の調査を完了し、市民や家族への情報提供形態を検討するための介入研究へと移る予定であった。調査はインターネットを利用することで完了したが、介入研究については、新型コロナウイルス流行のため進めることができなかった。
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| 今後の研究の推進方策 |
当初の計画では、実態調査に基づいて適切な情報提供・コミュニケーション形態をシナリオとして創出し、それを用いた介入研究を行う計画であった。しかし、今年度は新型コロナウイルス感染症の流行により介入が行えていない。来年度は、介入が行えない可能性も考え、引き続き、実施可能な調査やインターネット上での介入へと計画を微修正する予定である。また、最終年度でもあるため、調査結果などの成果をまとめ、論文投稿や学会発表を通して公表する予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
今年度予定していた介入研究が行えておらず、調査協力者への謝金やデータ入力に伴う人件費を使用できていない。また、学会発表等における結果の外部公表も行えていないためそれに関する費用が未使用である。来年度の介入もしくはそれに代わる調査、結果公表時に使用する予定である。
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