| 研究課題/領域番号 |
20K10652
|
|---|
| 研究機関 | 兵庫医科大学 |
|---|
研究代表者 |
網島 ひづる 兵庫医科大学, 看護学部, 特別招聘教授 (90259432)
|
|---|
| 研究分担者 |
山田 千春 兵庫医科大学, 看護学部, 非常勤講師 (00510869)
貞永 千佳生 兵庫医科大学, 看護学部, 講師 (10600182)
荻野 待子 兵庫医科大学, 看護学部, 講師 (20420747)
笹川 寿美 兵庫医科大学, 看護学部, 准教授 (60322898)
常見 幸 兵庫医科大学, 看護学部, 准教授 (80425123)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
|
| キーワード | 変容的学習 / プロフェッショナリズム / 教育プログラム / 看護師 |
|---|
| 研究実績の概要 |
本研究の目的は看護師のプロフェッショナリズムの形成のための変容的学習としての教育プログラムを開発し実施・評価することである。
第1段階は、臨床現場で中核的な実践者である中堅看護師と新人看護師を対象に、プロフェッショナリズムの考え方の違いを半構成的質問紙調査票を用いた面接調査を行い、質的帰納的に分析した。その結果、プロフェッショナリズムの各要素、省察の過程に質的な違いがあり、さらに対象者の心理的な混乱を引き起こすジレンマが看護実践の省察のトリガーになっていることが明らかになった。
第2段階は第1段階の結果をもとに、変容的学習理論を軸として看護実践の経験の省察を中心としたプログラムを作成した。
第3段階として2023年11月に開発したプログラムを新人看護師・中堅看護師を対象に教育研修を実施し、その効果を評価した。①事前・事後の課題レポート、②看護師のプロフェッショナリズム構成要素の項目に対する自己評価、③看護師による学修目標に対する到達度の自己評価などの質的データを中心に分析した結果、「主体的な看護実践の振り返りができる」、「看護実践について客観的な判断のもとに改善策を行動レベルで考えることができる」、「振り返った結果を次の看護実践に活かすことができる」などの自己評価が多く記述され、プロフェッショナリズムの構成要素のうち、これらの点について教育効果が示唆された。
2023年度の教育研修は慢性的な看護師の人員不足のうえコロナ感染症対策も持続するなどで煩雑な業務状況から、本研究の教育研修への参加希望者が予定数得られなかったため、2024年度に、再度、開発したプログラムの教育研修を実施し、その効果を評価する計画である。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本研究は、新型コロナの感染症の対応が激しくなった時期と重なったこと、さらに研究代表者が家族の介護に時間を要したことなどがあり、当初3年間の計画であったが、2023年度の１年間の補助事業期間の延長申請を行なった。研究の第1段階である臨床現場で中核的な実践者である中堅看護師と新人看護師を対象にプロフェッショナリズムに関する面接調査行い、その結果をもとに、第2段階として変容的学習理論を軸として看護実践の経験の省察を中心としたプログラムを作成した。
2023年度は第3段階である作成したプログラムを中堅看護師・新人看護師の研修に適用し、その効果を評価した。次年度もデータ分析を継続し、看護師のプロフェッショナリズムの形成のためのプログラムとして有用かを検討する必要がある。
また、研究協力施設の慢性的な看護師の人員不足のうえコロナ感染症対策も持続するなどで煩雑な業務状況から、本研究の教育研修への参加希望者を予定数得られなかった。そのため、2024年度の1年間の補助事業期間の延長申請を行い、再度、開発したプログラムの教育研修を実施し、その効果を評価する予定である。
|
| 今後の研究の推進方策 |
次年度は本研究の補助事業期間の延長期間である。目標を達成し、研究成果を報告できるように計画的に進めたい。そのために、1～4のような方策を取りたい。
1. 研究者および研究協力者間の情報交換をメール等で効率よく進める。コロナ感染症の感染者数の状況および協力施設における対象看護師の業務状況を迅速に把握し計画遂行のための計画（時期・方法）を柔軟に検討する。
2. 2024年8月、11月において本年度の計画が遂行の状況を研究者および研究協力者間で年間計画にそってチェックし、遅れている場合は対策について検討する。
3. 作成したプログラムの教育研修を実施する予定であるため研究協力施設を増やす。教育研修への参加募集期間を長くとり参加者を募る。また、募集に際し、参加希望者の生活や業務の状況を可能な範囲でプログラムの開始時間やデータ収集方法等を検討することを伝える。
4. 研究計画を考慮して可能な範囲で研究代表者の介護状況を整える。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
2023年度に実施したプログラムの評価に関するデータ分析を次年度も継続して実施する。データを丁寧にまとめ整理するために研究補助者を雇用する。そのための人件費として使用する。
また、次年度に実施予定である作成したプログラムによる教育研修の実施のための経費、その効果測定のためのデータ収集・分析のための研究補助者を雇用する予定であることから、その人件費として使用する。また、計画的に研究が進められ、成果が得られるように、オンラインでのプログラム実施やデータ収集ができる環境整備、教材の作成のための費用として、残額を使用する計画である。
|
