| 研究課題/領域番号 |
20K12475
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| 研究機関 | 京都芸術大学 |
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研究代表者 |
小勝 禮子 京都芸術大学, 芸術学部, 非常勤講師 (80370865)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | アジア現代美術 / 女性美術家 / ジェンダー / 歴史 / ライフコース / 地域、境界 / アジア女性美術 / 社会と美術 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の概要は、美術館の展覧会や国際現代美術展などで女性美術家が選ばれることが少なく、注目されにくい現況に対して、アジア各地で40代以降も継続して活動する女性美術家の存在を本研究を通じて調査研究し、広く紹介することである。
しかしながら令和３年度もCOVID-19の蔓延が引き続き、所属する京都芸術大学では海外はもちろん、国内の出張も禁止という措置が継続された。当初予定していた欧州と香港での調査も断念せざるを得ず、沖縄での調査と研究会を開催することもできなかった。国内調査も関東圏を除いては実施できず、金沢での重要なフェミニズムをテーマにした企画展覧会や、福岡で開催されたキャリアの長い女性アーティストの個展も、科研費での調査を実施できなかった。
報告者は昨年に引き続き、主にメールによる連絡を通じて海外在住者を含む女性アーティストにコンタクトを取り、作品データや作家のステートメントを送ってもらうこととし、その成果を科研費基盤研究（C)「東アジアの女性アーティストに見る地域と歴史の境界をめぐる研究」（2017－20年度）によって構築したウェブサイト「アジアの女性アーティスト：ジェンダー、歴史、境界」のデータベースに登録・公開する作業を継続して行った。登録者数は、2022年3月現在87件である。この調査と登録は本科研も引継ぎ、終了年度までに地域や年齢層も幅広く調査し、アジア女性アーティストの基礎的なデータベースとして一層充実させ、公開を続ける予定である。しかし今年度は11件の新規登録にとどまり停滞している感は否めない。次年度は別のかたち（インタビューなど）でのアーティスト調査の充実も考えている。
調査出張を中止せざるを得ない中、関東圏での女性アーティストの個展やグループ展には可能な限り足を運び、可能な場合はアーティスト本人からも話を聞き、その成果を印刷物やウェブサイトに公表した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
令和2年度に引き続きCOVID-19の世界的な流行が終息しなかったことが大きい。令和3年秋にはポーランドで、戦後日本の前衛芸術を初めて紹介する企画展覧会が開催され、報告者も図録に日本の女性美術家についての論文を寄せており、ぜひポーランドの同展の現地調査をしたかったが、断念せざるを得なかった。所属する大学の方針で、国内出張まで許可されない状況であり、国内での重要なフェミニズムをテーマとした展覧会について、科研費を使った調査を実施することができなかったのは大きな損失であった。
令和4年度は5月からやっと所属大学の全面的な出張禁止措置も緩和されたので、今年こそ、国内外での調査を可能な限り進めたい。
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| 今後の研究の推進方策 |
COVID-19の感染状況が比較的落ち着いている状況が続いているうちに、可能な範囲で韓国や台湾、香港など近隣のアジア諸国や、欧州などの海外作家調査を進めたい。またそれとともに、大学教育や学会などで既にすっかり定着したZoomを使ったオンラインでの研究会や打ち合わせのミーティング、作家インタビューなどを積極的に推進して行きたい。
研究の進捗が停滞していることを挽回するために、今年度から新たに、金惠信氏（沖縄県立芸術大学）と川浪千鶴氏（京都芸術大学）の2名に研究分担者として加わってもらい、沖縄、九州、四国など、報告者一人では生き届かない、地方で活動する女性美術家について調査研究を担ってもらうこととしたい。
アジアの女性アーティストのデータベースとなるウェブサイトに、作品写真や評論などのデータを登録してきたが、今年は新たに金氏や川浪氏らにも分担してもらって、複数のキャリアの長い女性アーティストにお願いして、ライフコースの中での転換期や困難な課題などについてインタビューを通して語ってもらい、その一部を公開していく計画を立てている。こうした先行世代のアーティストの経験が、次世代の女性アーティストに励みや指針を与えることを企図している。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
国内外の調査出張のための旅費がまったく使えなかったことが大きい。令和4年度は、状況の許す限り、これまでできなかった調査出張を進めたい。また沖縄と福岡在住の研究分担者2名を新しく追加することによって、分担者にも助成金を使用して調査研究を担ってもらう予定である。今年度の1年間で、遅れた2年間分の研究進捗が取り戻せない場合は次年度にもう1年間繰り越して、より充実した研究成果を上げることを目指す。
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