研究課題/領域番号 |
20K13845
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研究機関 | 奈良教育大学 |
研究代表者 |
北川 剛司 奈良教育大学, 教職開発講座, 准教授 (80710441)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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キーワード | 学習評価 / 個に応じた評価 / 個人内評価 / differentiate |
研究実績の概要 |
2年目にあたる2021年度においては、予定していた英国および米国での海外調査に関しては1年目に引き続いて、現地へ渡航できない状態であったため、国内で入手可能なものを中心に学習評価固有の意義に関する文献収集および研究を進めた。具体的には、研究計画に挙げていたトムリンソンが第一人者となっている"differentiate"概念について研究を進め、教育評価論への接続・応用を検討した。 その研究成果は、2021年11月に開催された第73回中国四国教育学会(新型コロナの影響で同時双方向型オンライン発表の形で実施)にて個人研究および共同研究で2つの発表を行った。 その成果の一部は、2022年3月に発刊された奈良教育大学教職大学院紀要『学校実践研究 第14号』にて学習評価に関連する資料として報告している。 トムリンソンのdifferentiate概念からは、一律の目標・内容で学習を進める形以外の学習のあり方について示唆を得るとともに、学習評価についても子ども一人ひとりをいかすという観点から従来のあり方を再考するための示唆を得た。 一方で、研究成果の発表においては、日本固有の学校や学習の事情も加味する必要があり、授業研究や現職教員との共同研究に一層取り組む必要があると考えている。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
先行研究の調査については、国内で入手可能な文献で可能な限りではあるが、おおむね予定通りである。 一方、海外調査については、「研究実績の概要」にも示した通り、予定していた英国・米国での調査が実施できていないため、渡航可能な状態になるのを待って進めていく予定である。
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今後の研究の推進方策 |
1・2年目に予定していた分の海外渡航計画を延期して、3年目に実施したい。 海外渡航ができない状況がさらに続くことも見越して、インターネットを活用して、国内だけでなく、各国の文献販売サイトからも文献の購入・入手を試みるなど、文献収集の方法を工夫する。同時に、2022年度が本研究の予定していた最終年度であることをふまえて、これまで収集した文献の研究・整理を進め、その成果を学会発表や研究紀要、報告書等で発信できるように準備を進める。
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次年度使用額が生じた理由 |
物品費と旅費では、2020年度、2021年度に予定していた海外渡航において、必要となる文献の購入と渡航費用への支出を予定していたが、2021年度も海外渡航規制が続いたため、海外渡航がさらに延期となり、必要な文献収集と旅費を繰り越して、海外渡航再開の様子を見ることとした。 2022年度に海外渡航が再開されるかどうかしばらく様子をみるとともに、2022年度にも海外渡航の再開が難しいと判断された場合には、その代替措置として、オンライン国際学会大会への参加による情報収集や、国内および海外の書籍購入サイトも含めて、研究主題に関連する文献収集を広範囲に行い、研究成果を報告する形に切り替えることも検討したい。 また、交付された研究費を有効に活用するために、必要に応じて研究期間の延長申請も視野に入れて検討する。
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