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日本の野菜消費量は、食習慣の欧米化などを背景に約30年前から減少傾向が続き、成人1人当たり摂取量は、国が推奨する目標を下回っている。国は、野菜摂取を呼び掛けるポスターなどで啓発を続けているが、積極的な消費拡大には結び付いていない。また、令和元年「国民健康・栄養調査」により、健康無関心層の実態が初めて把握された。このような無関心層の行動をいかに変容させるかが重要であるもものの、従来の普及啓発では限界があった。
本研究は、粒度の高いアウトカムデータを活用した実験で、ナッジが一定の有効性を持つことを確認した。学術的に新規性を有するのみならず、持続的で健康な食生活の普及に向けた新たな視座を提供できた。
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