近年の介護予防プログラムは、要介護リスク要因を持つ人たちの数そのものを減らす予防的なアプローチが重要視され、地域特性や人的・社会的資源を活かしながら集団レベルで介入を行うポピュレーションアプローチへの転換が図られている。専門職による教室指導は人材の確保や教室の場所を要し、状況により制約を受けるものであるが、活動記録手帳を用いた身体・知的・社会的活動のセルフモニタリングを用いたプログラムは、直接的なサポートを必要とせず対象者自らが健康を管理することができ、有効なポピュレーションアプローチとなる可能性がある。
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