| 研究課題/領域番号 |
20K20854
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| 研究機関 | 国立教育政策研究所 |
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研究代表者 |
松原 憲治 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター基礎研究部, 総括研究官 (10549372)
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| 研究分担者 |
小林 佳美 国立教育政策研究所, 幼児教育研究センター, 国際調査専門職 (80866335) [辞退]
中和 渚 関東学院大学, 建築・環境学部, 准教授 (00610718)
末松 加奈 東京家政学院大学, 現代生活学部, 助教 (30825625)
高阪 将人 福井大学, 学術研究院教育・人文社会系部門(教員養成), 准教授 (50773016)
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| 研究期間 (年度) |
2020-07-30 – 2023-03-31
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| キーワード | 科学的探究 / 幼稚園教育要領 / 学習指導要領 / 科学の本質 |
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| 研究実績の概要 |
本年度は、カリキュラム分析と実証調査について研究を進めた。
カリキュラム分析については、科学的探究の芽生えの要素に関する基礎的な知見を得るため、幼稚園教育要領の記述についてテキスト分析を行った。その結果は、2021年の日本科学教育学会の年会において発表した。
実証調査については、予備的な調査として小学校3年生を対象とした調査と5歳児を対象ととした調査を実施した。調査資料の開発や方法については、米国のJ. Ledermanとオンラインによる会合を複数回実施し、意見交換を行いつつ、精度を高めた。5歳児を対象とした調査の結果については、2021年の日本子ども学会にて発表した。なお、5歳児を対象とした調査については、その手法を改善する必要があることが明らかになった。
これらの結果を用いつつ、幼児期と小学校低学年期を接続する、科学的探究の要素について、考察を進めた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
カリキュラム分析については、分析結果の一部を学会発表し、研究計画は一程度進捗している。実証調査については、予備的な調査を2件実施し、その回答等の分析を進めている。その結果の一部については、学会発表を行った。これらを基に、本調査に向けて調査問題等の開発をすすめているところである。一方、質問紙調査については、2022年度の実施を予定する。以上から、おおむね順調に進展していると言える。
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| 今後の研究の推進方策 |
カリキュラム分析については、昨年度の結果を基にさらに分析を進める。特に科学的探究に関して、幼稚園教育要領と学習指導要領の接続に関して、重要な要素の整理を進め、接続を意識した枠組みを検討する。
実証調査については、5歳児を対象とした調査については、日本の文脈に合わせて、その手法を改善する。小学校３年生を対象とした調査では、質問紙調査との関連付けを考慮しつつ、本調査を実施する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2021年度はコロナ過の影響により、学会発表及び調査をオンライン形式で行った。このため、旅費等の支出が予定よりも少なくなった。
2022年度においては、実証調査を現地で実施する予定であり、旅費が発生することが見込まれる。また、学会においては、日本科学教育学会等の支部大会がハイブリット形式で実施されており、これに参加する場合、旅費が発生する。加えて、新たに地方と東京において、カリキュラム分析の研究会の実施を予定しており、旅費等が発生する。
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