| 研究課題/領域番号 |
20K21448
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| 研究機関 | 京都大学 |
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研究代表者 |
山本 真也 京都大学, 高等研究院, 准教授 (40585767)
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| 研究分担者 |
伊谷 原一 京都大学, 野生動物研究センター, 教授 (70396224)
新宅 勇太 京都大学, 霊長類研究所, 特定研究員 (90706855)
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| 研究期間 (年度) |
2020-07-30 – 2023-03-31
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| キーワード | 野生ボノボ / 森林ーサバンナ混交環境 / 環境適応 / 類人猿 / 人類進化 / 社会行動 / カメラトラップ / 認知実験 |
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| 研究実績の概要 |
野生ボノボの調査地を新規開拓し、研究を軌道に乗せるという非常に挑戦的な試みに取り組んでいる。ボノボ生息域の最西端、コンゴ民主共和国バリ地区の野生ボノボ2集団を主対象とし、森林-サバンナ混交環境における野生ボノボの行動研究をおこなう体制を整えてきた。すでにカウンターパートとなる現地NGO・研究機関と協議を進め、MOUを締結し、現地協力者の力を借りながら野生ボノボ集団の人付けを進め、個体識別に成功した。
今年度は、2名の研究協力者および数名の博士研究者・大学院生と協力し、直接観察による行動データの収集、および糞や尿からのDNA・ホルモンサンプルの採取をおこなう予定だったが、新型コロナ感染症蔓延のため、現地に渡航することができなかった。代わりに、これまでに現地協力者とともに収集した現地情報、植生データ、およびボノボの行動・遊動域データを分析している。トラップカメラによるビデオデータの分析も進めており、今後の詳細な行動データの蓄積・分析により、野生ボノボの乾燥環境への適応、および社会行動の変化を明らかにしたい。また、海外渡航ができない代わりに、飼育ボノボ（および比較対象としてチンパンジー）を対象とした観察・実験研究をおこない、野生でみられる行動を認知科学的視点から理解するアプローチもとっている。野生での群間遭遇を飼育下で再現するため、未知個体の音声を聞かせる音声プレイバック実験をおこなった。グルーミングや個体間近接関係が高まるなど、集団の凝集性が強まる反応がみられている。オキシトシンの経鼻投与にも成功し、オキシトシンが社会的認知・行動に及ぼす影響など、生理学的な知見も得られ始めている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
新型コロナ禍のため、2年連続で現地に渡航できなかった影響は大きい。しかし同時に、現地協力者の協力もあり、ある程度データを入手でき、分析を進めることができている。また、現地に渡航できない代替研究として、日本国内での飼育ボノボを対象とした観察・実験研究をおこない、認知科学的アプローチも取り入れている。ボノボの生理・認知・行動を理解することは、今後の現地調査にも有用な知見をもたらすと期待できる。現地コンゴ民主共和国は感染症危険情報レベル3となっており、いまだ渡航再開の目途は立たないが、現地協力者・機関と連絡を取り合い、コロナ禍が終息ししだい現地へ渡航して現地調査を再開できるよう、今後の研究体制についての協議を続けている。
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| 今後の研究の推進方策 |
コロナ禍が落ち着きしだい、海外での調査を再開する。ただ、それにはまだしばらく時間がかかることが見込まれるので、海外の研究者との連携を強化することで、コロナ禍終息を待たずに海外調査地でのデータ収集がおこなえる新しい体制作りに取り組む。実際、日本人研究者が現地に滞在しなくても野生ボノボの行動データを収集できる体制が構築できつつある。このようなデータを日本で受け取り、分析し、フィードバックして現地の研究・保全活動に役立てるというシステムを築きたい。
今回のコロナ禍を契機に、野生類人猿の野外調査は大きな転換点を迎えていると言えるが、この転換はコロナ禍以前に本研究計画で目指していたものであり、研究の方針に変更はない。①先端テクノロジーを用い、②国際共同研究の拠点として整備する。これら二つを転換の柱とし、本研究がモデルケースとなり、類人猿の野外研究に変革をもたらすべく、引き続き努力する。
加えて、飼育ボノボを対象とした観察・実験研究も進める。飼育下から得られた知見を野外調査に活かし、野生ボノボの観察から得られた問い・仮説を飼育下で検証するというポジティブな研究ループの構築に尽力する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
今年度、コンゴ民主共和国での現地調査に予算を当てていたが、新型コロナ禍のために海外渡航できなかった。コロナ禍が終息ししだい現地調査を再開する。また、終息に時間がかかる場合は、現地協力者と連携し、日本人研究者が現地入りできなくても研究がおこなえる体制を構築し、そのための物品費・謝金等に次年度使用額を充てる。また、野生ボノボの行動を理解するための飼育下での観察・実験研究も推進し、そのための旅費・物品費等にも使用する。
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