介護者支援機器の使用習熟による被介護者の快適性とケア時間の変化

2021 年度 実施状況報告書

• 研究課題/領域番号: 20K23134
• 研究機関: 大阪大学
• 研究代表者: 大村 優華 大阪大学, 国際医工情報センター, 特任助教(常勤) (40882444)
• 研究期間 (年度): 2020-09-11 – 2023-03-31
• キーワード: 介護者支援 / 体位変換

研究実績の概要

看護師・介護士（以下、介護者とする）の腰痛有訴割合は高い。腰痛予防指針では、介護者負担を軽減する機器や道具など（以下、介護者支援機器とする）の使用を推奨しているが、その適正使用率は低い。本研究の目的は、ケアにかかる時間や被介護者の快適性の視点で、介護者支援機器の使用について検討することである。
2020年度は新型感染症の感染拡大により研究実施に大きな制約や困難があったため、研究計画の見直しも含めて準備期間に充てざるを得ない状況であった。その後、2021年度は研究実施への制約が緩和され、実験環境でのプレテストなど実地での準備も進められるようになったが、依然、感染の波は定期的に押し寄せ、医療現場の逼迫した状況は続き、高齢者施設でのクラスターも発生するなどした。そのため、医療従事者や高齢者を対象とした本研究は計画の変更を検討する必要性があると判断し、研究対象者の選定や対象者数、また実施規模の見直しを行い、2021年度後半に倫理審査を受けることとなった。審査会での承認を受けたのち、感染症の流行拡大の中でも安全に研究を実施するため、国や地方自治体、所属する施設のガイドライン等に沿った研究計画の具体的な手順を検討し、実施場所の確保、対象者のリクルートと実施日程の調整などを行った上で研究を開始した。
なお、2021年度内の研究実施のめどは立っていたものの、感染症の流行再拡大により実施不可能な状況となる可能性があったことや、研究実施後のデータの分析や結果の公表等に要する時間を考慮し、研究期間の1年延長を申請した。

現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

研究期間を１年間延長していただいので、研究終了時期を2022年度末までとすると、おおむね順調に進展している。2021年度後半に実施した研究のデータの集計や分析、結果の公表まで、残りの１年で実施可能であると考えている。

今後の研究の推進方策

次年度は研究期間の最終年度であり、2021年度後半に実施した研究の結果をまとめ、公表することに注力する。学会発表などを通して多くの研究者とのディスカッションの機会を積極的に持つようにし、多角的な視点で本研究結果の位置づけや課題、限界について検証できるよう努める。それらをもとに、効果的な介護者支援のあり方について検討し、さらに発展的な取り組みにつなげていく。

次年度使用額が生じた理由

本年度は研究実施に必要な物品の購入や、実施に伴う人件費、謝金等に使用した。しかし、新型コロナウィルス感染症拡大による移動自粛は継続しており、多くの学会やセミナーはオンライン開催となっていたため、これらにかかる旅費は不要であった。また、結果の分析や公表の段階までは進んでおらず、論文投稿等にかかる費用は本年度では発生しなかった。次年度へ繰り越された研究費は、データの分析の際に必要となる物品の購入や、学会発表や論文投稿に使用する予定である。