中長期的に実測されたQALYを用いて費用対効果を検証し、高齢者や術前身体機能が低下している患者であっても費用対効果が高いことが示唆された。患者は術前に日常生活の改善・床に座る・しゃがむことを期待し、術前からの患者教育が術後満足度に反映される。しかし今後在院日数の短縮が行われ、医療者との接触機会が減少することが予測される。デジタルヘルスを活用した患者教育のシステマティックレビューを行い、デバイスとしてウェアラブルアクティブトラッカーやビデオ、アプリケーション、携帯電話のテキストメッセージを用いた患者教育が行われていたことが明らかとなり、今後の遠隔医療に還元できるエビデンスを提供できたと考える。
|