成人双生児を対象に、労働者の働き方が慢性疲労に及ぼす影響を探ることを目的とした。調査は質問紙を用い、働き方(職歴・職種・雇用形態・労働時間・シフトの有無など)、職業性ストレス、および慢性疲労等について回答を得た。解析の結果、過重労働を示す項目で有意に関連が強く、その有意性は遺伝環境要因を統制した後も変化しなかった。このことから、過重労働は慢性疲労に直接影響することが示唆された。仕事における自由裁量の有無や自分との適合性に関する項目では、自己裁量が大きいほど慢性疲労の得点が有意に低かった。このことから、自己裁量を増やすなどの働き方の工夫によって、慢性疲労の予防効果が期待できることが示唆された。
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