| 研究課題/領域番号 |
21H00854
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09040:教科教育学および初等中等教育学関連
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| 研究機関 | 茨城大学 |
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研究代表者 |
石原 研治 茨城大学, 教育学野, 教授 (00312596)
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| 研究分担者 |
野口 悦 大阪大学, 大学院医学系研究科, 特任助教(常勤) (00572661)
川上 雅弘 京都産業大学, 生命科学部, 准教授 (30569231)
平澤 典保 東北大学, 薬学研究科, 教授 (80181155)
瀧澤 利行 茨城大学, 教育学部, 教授 (80222090)
古池 雄治 茨城大学, 教育学部, 教授 (80736330)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | アレルギー / 学校 / 教員 |
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| 研究成果の概要 |
教員を対象にアレルギー疾患に関する取り組みについて調査した。その結果，(1)教員は，自身のアレルギー疾患に関する知識と連携の有無に依存してアレルギー疾患の対応の困難感を感じていること，(2)学級担任のガイドライン認知度は養護教諭や栄養教諭と比べて低いこと，(3)校内研修が行われ多くの教員が研修を通してアレルギーの知識や実技を習得していること，(4)職種に関係なくアレルギーに関する知識や緊急時の対応の研修を求めているものの，その内容は職種によって若干異なることが明らかになった。
以上のことから，職種によりニーズが異なるため，研修の内容を見直しながら実践力を養成する必要があることが示唆された。
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| 自由記述の分野 |
免疫・アレルギー
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
アレルギー疾患に罹患した児童生徒は増加傾向にあり，学校やクラスにアレルギー疾患の子どもたちが多数在籍しているということを前提とし学校全体としてその取り組みを進めるべきであるとされている。しかし，学校においてはアレルギー疾患に対する取り組みは不十分であると言わざるを得ない点が先行研究から示唆されていた。本研究では，教員のアレルギーに関する基礎的な知識が不足し，教員がその知識を求めていることを見出した。これを改善することで，罹患児を取り巻く学校環境の中に教員が主体的に関われるようになると考えられた。すなわち，中核的役割を果たす機関の一つとして捉えられている学校の問題点を解決できる視点が見出せた。
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