石炭投融資撤退による環境・経済・経営持続性への移行：アジアの事例分析

2021 年度 審査結果の所見

• 研究課題/領域番号: 21H04941
• 研究種目: 基盤研究(A)
• 配分区分: 補助金
• 応募区分: 一般
• 審査区分: 中区分64:環境保全対策およびその関連分野
• 研究機関: 京都大学
• 研究代表者: 森 晶寿 京都大学, 地球環境学堂, 准教授 (30293814)
• 研究分担者: 渡邉 隆俊 愛知学院大学, 経済学部, 教授 (00319831) ; 堀井 伸浩 九州大学, 経済学研究院, 准教授 (10450503) ; 藤川 清史 愛知学院大学, 経済学部, 教授 (60190013) ; 伴 ひかり 神戸学院大学, 経済学部, 教授 (70248102) ; 馬奈木 俊介 九州大学, 工学研究院, 教授 (70372456) ; 王 嘉陽 愛知学院大学, 経済学部, 講師 (80827973) ; TRENCHER GREGORY 京都大学, 地球環境学堂, 准教授 (90802108) ; 居 乂義 早稲田大学, 高等研究所, 講師(任期付) (30870935) ; 稲澤 泉 立命館大学, 経済学部, 教授 (50752143)
• 研究期間 (年度): 2021-04-05 – 2025-03-31

研究の概要

石炭投融資撤退は、気候変動対策を金融面から推進する手段として推進されてきたが、アジアでは中国の石炭火力発電投融資を増やし温室効果ガス排出と中国への経済的従属を増やす、あるいは影響が政策対応と対中関係に依存する、とする２つの経路が想起される。本研究はこの仮説の検証を通じた、アジアで持続的な環境・経済・企業経営への移行戦略の構想と、石炭投融資撤退効果の議論のマクロ・ミクロギャップの改善への寄与を目的とする。

学術的意義、期待される成果

石炭投融資撤退は気候変動対策として喫緊のテーマであり、優先度の高い研究と言える。アジア諸国が電源開発資金と技術の中国への依存を高めていることで、日米欧の石炭投融資撤退が中国によるアジアの石炭火力発電新設を誘発してきたとの指摘は重要であり、応募者の提示する２つの仮説についての検証については研究結果が注目される。