| 研究課題/領域番号 |
21K00624
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| 研究機関 | 昭和女子大学 |
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研究代表者 |
池田 玲子 昭和女子大学, 文学研究科, 教授 (70313393)
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| 研究分担者 |
舘岡 洋子 早稲田大学, 国際学術院(日本語教育研究科), 教授 (10338759)
金 孝卿 麗澤大学, 国際学部, 教授 (30467063)
近藤 彩 昭和女子大学, 文学研究科, 教授 (90377135)
蕪木 絵実 鳥取大学, 教育支援・国際交流推進機構, 助教 (80868315)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| キーワード | 共修型日本語授業 / ケース学習 / オンライン国際共修 / 異文化理解 / 協働力育成 |
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| 研究実績の概要 |
本年度は、本研究の研究期間最終年（当初計画）の計画部分の遂行を予定していた。しかし、本研究期間中には、新型コロナ感染症蔓延状況が約２年間続いたことで、調査の遅れが随所に出てしまった。そこで、当初計画していた教室実践（対面）の対象をオンライン授業実践へと一部移行し対応することにした。この変更は、本研究においては研究領域の拡大化となり、新たな研究成果を得ることにつながった。以下、本年度の研究概要を報告する。
本年度は３つの学術研究の場において本研究を発信することができた。そのうちの２つはベトナムと韓国で開催された国際学会であり、もう１つは国内研究大会である。
第一は2023年9月17日にベトナムフエ外国語大学において開催された国際学会（第3回アジア人材還流学会）において、本研究の成果報告を行った。ここでは、代表者の池田玲子をはじめ、分担者の金孝卿（麗澤大学）、蕪木絵実（鳥取大学）、近藤彩（分担者）の研究発表および、海外研究協力者（ベトナムフエ外国語大学）の研究者が実践研究を発表した。さらに代表者（池田）と分担者（金・近藤）は日本語教師研修ワークショップにおいて、協働学習のための教師研究およびケース学習実践のための教師研修の中で本研究の成果を発信することができた。
第二は、韓国ソウル（高麗大学）で開催された韓国日語教育学会（国際大会）において、本研究テーマを企画発表の場で発信した。具体的には、代表者の池田玲子、分担者の金孝卿、分担者の蕪木絵実、海外協力者の張ユサン（台湾）他が４つの研究発表を行った。
第三は、2024年2月に昭和女子大学（日本）において開催された協働実践研究会（国内）で、研究協力者（国内）がケース学習による国際共修教室実践をもとにした２本の研究成果を発表することができた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
当初の研究計画では調査対象を教室実践のみとしていたが、コロナ禍となったため対面授業が制限されたことで調査対象先の変更を余儀なくされた。その後は、コロナ収束後の教育現場の状況を考慮しつつ、徐々に研究活動を再開していった。しかし、ポストコロナの日本語教育現場では、対面授業だけでなくオンライン授業が活発に展開される傾向にあり、本研究のテーマである「共修型授業」も通常クラス実践だけでなく、オンラインの領域を扱う必要性が出てきた。そのため、計画当初の予定にはなかった部分（オンライン共修）を加え、研究の領域拡大化を図った。
この変更に伴い、研究成果報告書についても当初計画した内容に新領域を加えることになり、新たな部分の結果の整理と同時に、報告書全体を組みなおして作成することになった。こうした大きな変更により研究期間の不足が生じ、研究期間の延長を申請することになった。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後の研究活動としては、以下の４項目を実施していく予定である。
第一に、海外（ベトナム）での試行実施中の成果をまとめること、第二に、オンライン実践部分の研究結果について報告書に組み込むこと、第三に、延長期間の研究成果について2025年2月に開催予定の台湾義守（高雄）での国際学会（第4回アジア人材還流学会）において発信すること、第四に、延長期間の成果も含めた本研究の全体を最終報告書として完成させる。これに加えて、日本語ケース教材の試行実施と、それを経た改善版を完成させる（試行版テキスト改善）。これをもとに次の研究段階に向けて、日本語ケース学習による共修授業のためのプログラムモデルの構築を継続する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
本研究は当初計画では3年を期間としていた。しかし、新型コロナ感染症蔓延の状況が長く続いたことで、研究期間の2年目に予定していた調査対象の国内、海外協力先（ベトナム、マレーシア他）とも「共修授業」の実践そのものが実施できなくなってしまったため、1年間を延長することにした。
延長期間には、調査途中になっているベトナムでの実践について調査の再開を行う予定である。このため海外渡航費と滞在費、調査対象者への謝金、作業補助者への謝金などが生じる。また、コロナ影響で変更した調査内容部分の結果のまとめ、および研究期間内に作成したケース学習教材の試行（国内）についても、データ記録、入力等の作業謝金として使用する予定である。
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