| 研究実績の概要 |
令和2年度より順次施行されている新学習指導要領では，学習する英語語彙について量的観点から目標が定められている。具体的には，小学校で600～700語，中学校で1,600～1,800語，高等学校で1,800～2,500語，合計4,000～5,000語を学習するとされている。しかしながら，質的観点からの基準がないため，教科書作成において偏りが生じてしまう可能性がある。一つの質的観点として，派生形・屈折形が挙げられる。1つのWF内の語のうち，どの派生形・屈折形がどのような頻度で使用されるかが明らかとなっていない。
二つ目の質的観点として多義語が挙げられる。同じ語であっても使用される意味に偏りが生じてしまうと習得が不十分になってしまう可能性がある。令和5年度はこの観点に焦点を当てて調査を行った。まず，令和4年度に中学校英語教科書18冊と高等学校「英語コミュニケーションⅠ」24冊のコーパス化が完成していたので，それを分析対象とした。分析対象としたコーパスにおいて出現頻度上位15語に含まれる自動詞comeと他動詞haveに焦点を当て分析を行った。その結果，comeは中核的意味が中学1年から多く使用され，学年が上がるにつれて抽象度の高い周辺的意味も使用される傾向にあった。一方，haveの中核的意味はどの学年でもほとんど使用されず，中学1年から複数の周辺的意味が多く使用されていた。教科書で使用される語義の種類が段階的に増加する動詞もあるが，学習初期から抽象度の高い意味で使用される動詞もあることがわかった。
これに加え，令和5年度は，新学習指導要領に基づく教科書のコーパス化をさらに進めた。当該年度より利用可能となった「英語コミュニケーションII」24冊および「論理・表現II」17冊の合計41冊の教科書を電子データに変換しコーパス化した。加えて，小学校英語教科書全15冊のコーパス化も行った。
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