| 研究課題/領域番号 |
21K02198
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| 研究機関 | 岡山大学 |
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研究代表者 |
尾上 雅信 岡山大学, 教育学域, 教授(特任) (40177275)
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| 研究分担者 |
高瀬 淳 岡山大学, 教育学域, 教授 (00274035)
平田 仁胤 岡山大学, 教育学域, 准教授 (50582227)
梶井 一暁 岡山大学, 教育学域, 教授 (60342094)
小林 万里子 岡山大学, 教育学域, 准教授 (90325134) [辞退]
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| キーワード | 教員養成 / 教育史 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、フランス、イギリス、ドイツ（プロイセン）、オーストリア（ハンガリー帝国）、ロシア、そして日本を具体的な研究対象としてとりあげ、各国相互に如何なる影響関係のなかで教員養成の改革を展開してきたか、その具体的な実態を明らかにすることにより、特定モデルの受容パターンを解明し類型化をめざすところにある。
本年度は４か年計画の２年目であり、初年度に引き続き基礎的な作業段階にあたっている。対象各国における、個別の教員養成発達史の実態解明のため基本的な資料収集を行なうとともに、その実態の特質解明に向けての取り組みを、基本的な研究課題として設定した。具体的には、①教員養成の理念（目的）と思想（ペスタロッチ主義とヘルバルト主義を対象）、②教員養成の制度的な内容（養成機関・教育課程・免許と任用の制度など）、③その時点における改革の動向・経過、課題、などについて精査することであった。
資料収集については、残念ながらコロナ感染、さらにはウクライナにおける紛争による海外渡航の制限（とりわけロシア関係）もあり、所期の目的を十分には達成することはできなかった。その一方、基本的文献については部分的ながらオンライン購入や国内における刊行文献購入を行なうことはできた。また、共同研究としての取り組みについては、本年度は正式な研究会を開催することはできなかったものの、簡単な意見・情報交換ならびに各自の研究進捗状況の報告などは定期的に実施することができ、互いの進捗状況を確認することができた。その結果、本年度は所属大学研究科の紀要（岡山大学大学院教育学研究科研究集録）に「特集」を組んで、各自の論文を公表することができた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
資料収集については、コロナ感染状況ならびにウクライナにおける紛争による影響のため海外（とくにロシア関連）に出張しての収集はできなかったが、当初の計画に従い、各分担者が事前の文献調査に基づきオンライン購入ならびに国内における刊行文献購入を行なうことにより、必要資料をある程度は収集することができたこと。また一部は原資料（原典の復刻版）も入手することができたこと。さらに、未だ個別事例的な研究成果ではあるが、収集した資・史料の分析に基づいた研究成果の一部を、所属大学研究科の紀要ではあるがメンバー全員が論文として掲載・公表することができたこと、さらに副産物として、３名のメンバーが執筆した大学院修士課程用の教育学（教育科学）テキストに、今回の研究成果も盛り込むことができたこと。これらのことを総合的に考え、おおむね順調に進展していると判断した。
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| 今後の研究の推進方策 |
全体として、第２年目は研究全体の準備段階としての当初の目標をおおむね達成することができたが、ウクライナ情勢など想定外の要因により、分析対象各国それぞれの資料の収集も未だ不十分な状況となっている。これについては、情勢の変化によっては海外出張も含め、国内外の大学図書館や文書館などへの調査出張を行なうことで、次年度も継続して積極的に収集に努めたい。さらに次年度には、収集した資料に基づき各対象国ごとの個別的な分析を一層進めるとともに、共同研究としての目標として、共同して分析するための仮説的な分析枠組みの構築と提示を具体的な到達目標とする。当初の計画（仮定）どおり、対象各国における教員養成にかかわる思想（ヘルバルト主義、ペスタロッチ主義）と制度（師範学校など）へのドイツ（プロイセン）の影響（ジャーマン・インパクト）の視点を、これまでの個別事例的な研究の成果に基づき、ある程度実証的に定めることである。さらに、この仮説的な枠組みに基づいて、対象各国の個別事例的な分析・調査をすすめるとともに、これらを整理して教育史関係学会で共同発表を行なうことを目ざしたい。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
コロナ感染状況とウクライナ紛争の影響のため海外渡航が制限されたこと（とくにロシア及びフランス関係）により、海外の大学図書館・文書館などへの調査出張が不可能となったこと、ならびにメンバーの主たる者が管理的立場となり研究以外の実務が増大したこと、これらが主な理由である。次年度には、情勢の変化を見極めつつ、海外出張も含め、内外の大学図書館・文書館への調査出張を当初の計画のとおりに努めたい。ただ情勢によっては、次善の策として国内の大学附属図書館、国会図書館及び古文書館などに限定しつつも、これらを活用（出張）し、資料収集に努めたい。また、メンバー間において様々な相互支援の方途を工夫・構築することにより、一層協働的な研究を進める体制づくりにも努めたい。
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