研究課題/領域番号 |
21K02578
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研究機関 | 山口大学 |
研究代表者 |
森岡 弘 山口大学, 教育学部, 教授 (00249848)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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キーワード | Society5.0 / デジタルファブリケーション / デジタルものづくりコンテンツ / 3Dプリンター / レーザーカッター / 3D CAD |
研究実績の概要 |
平成28年1月に閣議決定された第5期科学技術基本計画の中で世界に先駆けた「超スマート社会」の実現(Society5.0)が提言された。中学校の新学習指導要領(平成29年7月告示)に示された学習内容の確実な習得を目指すには、Society5.0が提言しているデジタル教材を利用したオープンサイエンス的な考え方が非常に有効であると考えている。申請者はデジタルファブリケーション技術を利用した教材開発環境を構築しており、Society5.0の提言との親和性も高いと考えている。本研究では生徒の新学習指導要領の確実な習得を実現するため、多くの技術科教員が利用できるCCライセンスに準拠したWebページによるデジタルものづくりコンテンツを実現する。 デジタルものづくりの教材として、3DCADのシミュレーション機能を用いた教材、3Dプリンタで製作する教材、レーザーカッターやCNC加工機で製作する教材の3種類を想定している。これらの教材の開発は申請者とデジタルファブリケーション技術の学習を習得している山口大学教育学部の機械研究室所属学生が中心になって行う。また、これまでの研究活動において、附属中学校にもSmallデジタルファブリケーション環境を構築していることから、附属中学校とも連携して教材の開発を行う。附属中学校2校には、今回の申請により、安全面を考慮したレーザーカッターをそれぞれ1台ずつ配置して、教材開発や教育実践に利用している。これらのデジタル教材をWebページを利用してコンテンツ化するためのしくみや仕様を設計する。 このコンテンツを利用することにより、技術科教員を取りまく環境の改善とへき地における生徒にも良質な技術科の授業を提供することが可能となる。さらには、新型コロナウイルス環境下におけるオンライン授業等の教育コンテンツとしても利用できると考えている。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
デジタルものづくりの教材として、3DCADのシミュレーション機能を用いた教材、3Dプリンタで製作する教材、レーザーカッターやCNC加工機で製作する教材の3種類の教材を想定している。これらの教材の開発は申請者とデジタルファブリケーション技術の学習を習得している山口大学教育学部の機械研究室所属学生が中心になって行っている。また、これまでの研究活動において、附属中学校にもSmallデジタルファブリケーション環境を構築していることから、附属中学校とも連携して教材の開発を行っている。附属中学校2校には、今回の申請により、安全面を考慮したレーザーカッターをそれぞれ1台ずつ配置して教材開発や教育実践に利用している。 本年度は、これらのデジタル教材をWebページ利用してコンテンツ化するためのしくみや仕様を設計しており、学内のシステム開発部門と共同で公開の準備を行っている。来年度にかけてデジタルものづくり教材のコンテンツ環境:"デジタルものづくり教材の広場"を公開予定にしている。 これらのことから、デジタルものづくりコンテンツへ掲載する教材の準備およびコンテンツの開発の進捗ともにおおむに順調に進展している。
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今後の研究の推進方策 |
デジタルものづくりのコンテンツの詳細な仕様検討と設計、および公開の準備を学内のシステム開発部門と連携して実施する。令和4年度中にはデジタルものづくり教材のコンテンツ環境:名称 ”デジタルものづくり教材の広場”のwebページを公開する予定にしている。さらに、デジタルものづくり教材の開発を引き継ぎ行うとともに、デジタル教材をデジタルものづくりコンテンツへ搭載する作業をすすめる。 本学の技術教育の学生はデジタルものづくりコンテンツの教材を作成する能力を標準的な技術科教員になるための科目履修で習得しているため、申請者および学生が共同してこれらの作業をすすめるとともに、デジタルものづくり教材の開発環境を構築した附属学校と連携して開発・利用方法などについて検討していく。デジタルものづくりコンテンツへ掲載された教材は本校学生の附属中学校における教育実習に利用してその有効性を確認する。
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次年度使用額が生じた理由 |
新型コロナウィルス感染症の関係で当初予定していた旅費を使用することが出来なかった。また、研究補助としての業務についての学部生1時間あたり謝金単価に端数があるため少額の残高が生じた。来年度も教材作成の補助業務を学生に依頼する場合の謝金として組み込み使用する。
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