| 研究課題/領域番号 |
21K12417
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| 研究機関 | 大阪成蹊大学 |
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研究代表者 |
国枝 よしみ 大阪成蹊大学, 国際観光学部, 教授 (60465870)
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| 研究分担者 |
山本 昭二 関西学院大学, 経営戦略研究科, 教授 (80220466)
清水 苗穂子 阪南大学, 国際観光学部, 教授 (30441132)
稲本 恵子 共栄大学, 国際経営学部, 教授 (50778959)
中井 郷之 大阪成蹊短期大学, 観光学科, 准教授 (60551132)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | レジリエンス / COVID-19 / ホテル業 / 旅行業 / 小売業 / 経営 / ビジネスモデル |
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| 研究実績の概要 |
2022年度は、UNWTO（国連世界観光機関）関連組織のThe Tourism and Society Think Tankに論文を寄稿し同Webサイトに掲載された。内容は、“Resilience of hotel industries during COVID-19 crisis－ Comparison between an international hotel chain and two Japanese chains－”である。同論文では、UNWTOが示すコロナからの回復はUSAやEUが最も速く、アジア太平洋地域は6割程度である。日本のホテルは利益率が低かったこともありリストラや資産売却に取り組んだことでようやく回復基調が見られたことを示唆した。 次に『経営の視点から考える「新しい観光学」』（千倉書房）を編集し共著として上梓した。20年初頭に広がったパンデミックにより、観光業界も大きなダメージを受けたが、3年を経過した現在順調に回復基調にある。これまで、社会現象として観光をとらえる教科書が多い中、経営の視点から観光をとらえて今後の方向性も含めて解説した。2023年3月サービス学会では研究発表を行った。小売業と旅行業を取り上げ、前者では、構造改革が長期的に取り組まれオンラインとリアル店舗が補完し合い、このパンデミックを乗り越えるレジリエンスが示された。後者では、人員、店舗の大幅削減を余儀なくされ、非旅行業の収入を確保していた。
共同研究者１は、国際ジャーナルへの投稿を行った。共同研究者２は、22年学会7月30日中部都市学会研究会での発表と大学紀要論文（査読有）投稿を行った。また共同研究者３は、7月に行われた近畿都市学会2022年度春季大会で発表した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
研究代表者は、コロナ禍ではあったが、海外のシンクタンクへの英語の論文の寄稿、教科書の執筆、学会発表、とバランスよく研究を進めることができた。
共同研究者も現在、順調に研究を進めている。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後は、地域のレジリエンスに関してインタビューやフィールドワークを通じて、実態を明らかにしていく。また、海外の文献を研究しながらビジネス分野におけるレジリエンスの
分析方法を明らかにすることができればと考えている。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
コロナ禍により、当初予定していた出張を取りやめたため次年度使用額が生じた。コロナによる制限がなくなったので、今年度は、予定していた遠方への出張や調査を7月から実施する。
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