| 研究分担者 |
鈴木 誠 北海道大学, 高等教育推進機構, 教授 (60322856)
倉元 直樹 東北大学, 高等教育開発推進センター, 准教授 (60236172)
西郡 大 佐賀大学, アドミッションセンター, 准教授 (30542328)
榊 良康 北海道教育大学, 教育学研究科, 教授 (30524102)
阿部 修 北海道教育大学, 教育学部, 教授 (30202659)
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| 研究概要 |
平成22年度(第1年目)は長期教育実習を行うための,準備期として4点について研究を行った。
1.目指す教師像の明確化,
文献調査と海外(米国およびフィンランド)の調査を行った。米国の調査値では反省的実践家としての教師像に基づいて,6つの枠組みを設定している。これらを元にして教育実習を用意し,実習の評価項目を開発していることが明らかになった。フィンランドについても調査を行ったが,その実習時期の長さ,質的な点などが明らかになった。
2.具体的プログラム開発,
長期の教育実習を行うために,10週間の教育実習以外に3つの科目を用意した。(1)フィールド経験:実習前80時間の参与観察,(2)実習セミナー:週に一度は大学に実習生が集合し,実践内容についての情報交換および指導,(3)実践的課題研究:アクションリサーチの考えに基づいて,実習中に遭遇する課題解決を通して,教師になったときの問題発見・問題解決能力の育成を目指す。
3.地域との連携
フィールド経験から,実習を含めると実習校としては約1年間にわたって実習生を指導することになる。学部レベルではこのような先行の事例がないため,旭川市教育委員会,市内の校長会,理科研究会などに理解を求めた。現場の実情に基づいた意見が出され,これらを上記具体的プログラムへも反映させることができた。
4.評価方法のデザイン
米国の評価基準を翻訳して検討した。一方フィンランド(ヘルシンキ大学および教育実習校)では評価については実習生と指導教員の間でやり取りをすることで個別の対応を通して実習生の指導力を育てていることが明らかになった。
平成23年度は,これらのプログラムに沿って長期実習プログラムを実施する。
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