| 研究課題/領域番号 |
22K02506
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| 研究機関 | 佛教大学 |
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研究代表者 |
高見 仁志 佛教大学, 教育学部, 教授 (40413439)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| キーワード | 実践知 / 新人教師 / 熟練教師 / VRオンゴーイング法 / ウェルビーング / 新時代の音楽教育 |
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| 研究実績の概要 |
コロナ禍を契機とした新たな授業研究会のあり方を検討した。筆者の経験した中でも多くの課題や展望が見られた「授業録画型双方向オンライン授業研究会」をとりあげ，音楽科におけるオンライン授業研究会について論考した。授業者・参観者の自由記述やインタビューを分析することで，音楽科オンライン授業研究会の今後を展望した。その結果，教師には「柔軟性とマネジメント力」「ICTの技術力」がさらに求められ，「価値観の改革」や「自身の気づきを高める遠隔メンタリング」の重要性が示唆された。この取り組みを基盤として，コロナ禍における教師の音楽科授業における実践知の抽出を試みた。
教師の実践知モデルの改訂版を提示し，実践知描出法として有効性を認められた再生刺激法について，これまでの音楽科授業における研究成果と方法論上の課題を整理した。これらを基盤として，行為の中でしか具現化し得ない次元の実践知描出法について二つの方法論を提案した。それは，①VRオンゴーイング法による実践知描出と分析，②オンゴーイング法と再生刺激法の併用による実践知描出と分析，である。さらには，音楽科としての教科的配慮事項にも触れながら，この二つの方法論の意義を考察した。
近年注目されるウェルビーングを俎上に載せ，音楽科においても「個人と場（集団）の学びのバランス」「こころの充足と納得解」に配慮した音楽活動における教師の実践知について検討した。「個人」「集団」「こころの充足」「納得解」を切り口に，近年，中央教育審議会（以降，中教審と略す）が強調する「日本型ウェルビーング」も視野に入れ，今後のわが国の音楽科授業デザインを展望した。さらには，しなやかな学校音楽教育のあり方を模索するべく，しなやかさを「柔軟性・多様性・創造性」ということばに置き換え，これらをキーワードとして新時代における学校音楽教育のあり方に切り込んだ。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
コロナ禍により，対面での授業録画等ができない期間が少しずつ短くなってきたとはいえ，まだそれが続いたのが大きな理由である。遠隔での調査は，タイムラグが生じ，ジャストタイムで音楽の流れ等を共有せねばならない音楽科授業を基盤とする本研究には，大きなブレーキとなった。ただし，コロナ禍を逆手にとって，新たな授業研究会のあり方を検討できたことは収穫であった。筆者の経験したオンライン研究会の中でも，多くの課題や展望が見られた「授業録画型双方向オンライン授業研究会」をとりあげ，音楽科におけるオンライン授業研究会について論考した。さらには，コロナ禍におけるマンツーマンによる遠隔リフレクションを用い，音楽科教師の実践知の抽出を試みることもできた。しかし，これらの取り組みは，コロナ禍の影響を受けた研究方法の産物であるため，本来の研究テーマである申請者の研究(高見,2014)の積み上げを想定し，それと同条件の教職経験20年以上の教師に対する分析を，方法論も含めて修正しながら行うことについては，まだ試行錯誤を余儀なくされている。こうした点から，やや遅れていると判断している。
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| 今後の研究の推進方策 |
2022年度の研究実績に基づき，具体的には以下の取り組みを進める。
調査対象者の様々な観点を抽出するため，360°からのVR映像を作成する。この撮影動画を，360°パノラマ映像として出力する。調査対象者はVR 授業映像を一度だけ視聴し，授業過程に沿ってオンゴーイング発話を行う。その発話と授業映像を同期させる。さらには，授業場面の詳細，オンゴーイング発話，発話の意味づけを全て文字化し，それらを同期させたデータ一覧に整理する。この一覧を詳解しながら，オンゴーイング発話に対する調査対象者自身の解釈を分析し，彼らの実践知を顕在化する。熟練教師と新人教師の比較を通して，とりわけ両者に大きくズレが生じる事象および認知の質的な差異に関して，「外在化」と「授業状況と教授行為の相互作用」の観点から分析を進める。その際，帰納的アプローチ(佐藤,2008)により考察を深める。また，演繹的アプローチとして「新人期に陥りやすい音楽科授業展開上の困難」(高見,2010)を援用する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
コロナ禍の5類移行が2023年度になったことにより，予定の対面調査等を全て遂行することができず，研究の方向性を若干変更せざるを得なかった。すなわち，遠隔での研究等へ変更して調整してきたことにより，次年度使用額が生じる結果となった。前述の通り，次年度は，コロナ感染症も5類になるため，対面形式による実践知調査のための旅費を使用したり，状況によっては，さらに音楽的にジャストタイムなソフトを開発，購入するなどして遠隔にも対応できる研究の費用にあてる。
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