| 研究課題/領域番号 |
23320114
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
林田 理惠 大阪大学, 言語文化研究科(研究院), 教授 (70185651)
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| 研究分担者 |
横井 幸子 大阪大学, 言語文化研究科(研究院), 助教 (70635119)
山本 有希 富山高等専門学校, 一般教養科, 准教授 (10300568)
柳町 裕子 新潟県立大学, 国際地域学部, 准教授 (30425368)
宮崎 衣澄 富山高等専門学校, 国際ビジネス学科, 准教授 (70369966)
熊野谷 葉子 慶應義塾大学, 法学部, 講師 (70581784)
堤 正典 神奈川大学, 外国語学部, 教授 (80281450)
黒岩 幸子 岩手県立大学, 共通教育センター, 教授 (80305317)
金子 百合子 岩手大学, 人文社会科学部, 准教授 (80527135)
小林 潔 神奈川大学, 外国語学部, 非常勤講師 (20350374)
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| 研究期間 (年度) |
2011-04-01 – 2016-03-31
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| キーワード | ロシア語カリキュラム / ロシア語検定試験 / 高大連携 / 生涯教育 / 到達度評価 / ロシア語教育支援サイト |
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| 研究概要 |
1) 6言語の研究者による科研プロジェクト「新しい言語教育観に基づいた複数の外国語教育で使用できる共通言語教育枠の総合研究」（基盤研究 (A)，課題番号：23242039）との共同事業として，6月に全国の高校･高専･大学のロシア語学習者（第2外国語）1114名へのアンケート「ロシア語とロシア語学習に対する意識調査」を実施．学習者の動機づけと学習環境（学生，履修規定，授業環境，社会等）との相関性の観察を目的に，データの詳細な分析の作業を各機関で開始している．
2) 上記アンケートの実施計画も含めて，今年度の活動についての検討，各機関が集約した情報，意見交換を目的に5月期に研究会を開催．後半期に実施を予定していた語学能力到達度調査のためのテストについて，アンケート結果も参照し，より教育機関の実情に合ったテストを作成し，カリキュラム･学習期間とロシア語能力到達度との相関性調査を行うとの方針が出された．
3) 9月期に第2回研究会を実施，アンケート集計データの中間報告と，上記調査用テスト作成に向けた意見･情報交換を行った．また，人材連携ネットワーク確立の是非に関する議論を集中的に行ない，教育機関サイドからの就職情報提供サイトに限定したものにすると同時に，よりニーズの高い，教員のための教育支援サイト立ち上げをめざすことを確認．教育理論の学問的成果の紹介やカリキュラム作成スキル，具体的な授業活動の展開方法等をその内容として，次年度より準備活動に入ることとした．
4) 今年度の活動集約の場として，12月に「各教育機関におけるロシア語教育目標とカリキュラム立案に向けての調査結果」と題する活動報告会を開催．各研究分担者，研究協力者が独自にそれぞれの機関でのアンケート回答データを分析し，それに基づいたより具体的なカリキュラム立案，教育目標策定への方向性を打ち出した．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
2012年度の研究計画についてはすべて計画通り実施し，前年度に蓄積した各教育機関のロシア語教育システム･カリキュラムデータについて分析，問題点の整理と明確化作業を終了，各教育機関のカリキュラムを反映し，それぞれの学習者の特性に合った独自の調査用テスト作成を行った．さらに，ロシア語教育システム･カリキュラムの質的評価，問題点等を明らかにする新たな方策として，アンケート「ロシア語とロシア語学習に対する意識調査」を全国の30機関，1,114名の学習者を対象に実施．学習者の動機づけと学習環境（学生，履修規定，授業環境，社会等）との相関性データを得るという，質的評価の客観性，精度を上げるための大きな一助となる活動を実施した．
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| 今後の研究の推進方策 |
1) 2012年6月期，2013年1月期に全国30機関，1114名のロシア語学習者（第2外国語として学習）を対象に実施したアンケート調査結果について，本年3月に行った第1次分析を踏まえ，学習環境と学習者の動機づけについてさらなる詳細な分析を行い，各機関･教育カリキュラムの質的評価，問題点明確化作業につなげる．
2) 1の分析結果をベースに，全国ロシア語教育機関における教育体制･カリキュラムの現状と問題点に関する情報･意見交換のためのシンポジウムを11月に開催する．特にアンケート調査結果を踏まえ，語学教育･学習プログラムのスタンダードモデルのあるべき姿を展望し，その策定に向けての具体的道筋を検討する．
3) カリキュラム策定，教材，指導方法の共同研究･開発に向け，9月に語学教育の最新の知見を持つ専門家を講師に招いて研修会を開催する．
4) 人材連携ネットワーク作成について，企業･行政等を巻き込んだネットワーク作りは情報管理等の問題もあり，教育機関サイドからの就職情報提供サイトに限定したものに方針転換する．今後はよりニーズの高い，教員のための教育支援サイト立ち上げをめざすこととし，教育理論の学問的成果の紹介，カリキュラム･教材開発，指導方法，評価システム，さらには就職関連情報等について各機関の教員が共同利用できる教育･就職支援サイト開発の基盤整備をすすめる．
5) 上記１－４の事業実施に向け，組織･立案等の準備のための研究会を実施し，情報･意見交換と相互検討を行う．
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